今後10年で倍増へ、半導体100兆円市場を制するのは誰か

セミナー紹介

　世界半導体市場が未曽有の成長期を迎えようとしています。半導体市場はこれまで50年以上をかけて世界市場規模が約50兆円まで成長を遂げました。そして今後10年の間に、爆発的な成長を遂げ、2030年には約100兆円に達する方向性が見えてきたのです。2020年はその市場急拡大の元年となります。これまでの半導体市場は、パソコンのOSやスマートフォンの新製品など、その時々のテクノロジー・ドライバーとなる製品の刷新に伴い市場が拡大する一方で、製品の陳腐化とともに縮小するといった形で、いわゆるシリコンサイクルを繰り返してきました。今後は、あらゆるものがデータをやり取りする時代を迎え、そのデータ量が爆発的に増えていきます。5Gはその先兵にすぎません。これに伴い、データを処理するSoC（system on a chip）やデータを格納するメモリーなど、あらゆる領域で先端半導体などの需要が急増することで市場が急拡大していきます。

　このように旺盛な需要を実際に半導体市場の成長につなげていくためにクリアしなければならない課題は何でしょうか。そして、ここにきて猛威を振るい始めた新型コロナウイルスは、半導体をはじめとするグローバルのサプライチェーンにどのような影響を及ぼしていくのでしょうか。半導体のユーザーやベンダーをはじめ半導体に関わるすべての関係者にとって極めて重要なこれらの疑問に対して、有効な道標を示すことを目指してセミナーを企画しました。半導体業界に長く身を置いてきた重鎮の方々や、電機・半導体業界を代表する有識者の方々にご登壇いただき、半導体の今後を探ります。

開催概要

プログラム （10：00～16：50）

10:00～11:00	中国の半導体動向とイノベーションの今後 あらゆる分野で「製造強国」を目指す中国。半導体の製造力や開発力はどこまで来ているのか。半導体産業の歴史上、「米国→日本→韓国・台湾」とシフトしてきた製造拠点の中心は中国に移るのか。DRAMやフラッシュメモリー、SoC（system on a chip）で世界を制する日は来るのか。中国発のイノベーションの今後とともに解き明かす。新型コロナウイルスによる中国のサプライチェーンへの影響についても触れる。 坂本 幸雄 氏 元エルピーダメモリ 代表取締役社長 IDT 代表取締役
11:15～12:30	パネルディスカッション：リアル・テクノ大喜利 日経クロステックの人気コラム「テクノ大喜利」の寄稿者である有識者の面々を中心に、パネルディスカッションを実施。「新型肺炎（コロナウイルス）が中国のサプライチェーンにどう影響するか」という緊急トピックを交えつつ、今年、来年といった足下の市場動向などについての徹底討論に加え、現在50兆円規模の半導体市場が今後10年でどう100兆円市場に倍増するのか、といった中長期的なシナリオについても議論する。  リアル・テクノ大喜利　第1部：「2020年、2021年の半導体市場を読む」 新型肺炎（コロナウイルス）が中国のサプライチェーンにどう影響するか？ 2020年、2021年の半導体世界市場をそれぞれどう見ているか？ ――成長するか否か［成長率］、市場拡大のカギを握るファクターは何か？ 韓国サムスン電子の勢いは今後増すか、衰えるか？ ファウンドリー業界において、台湾TSMCの一強体制はいつまで続くか？ 中国企業がサムスンやTSMCを逆転する日は来るのか、来るならいつか？ キオクシア、ルネサス エレクトロニクスが勢いを取り戻すためには、何が必要か？
12:30～13:30	昼食休憩（昼食をご用意します）
13:30～14:45	リアル・テクノ大喜利　第2部：「2030年、半導体市場100兆円への道」 世界半導体市場規模100兆円（現在の約2倍）に向けて、クリアすべき課題は何か？ 市場拡大に伴い、現在のGAFAのようなプラットフォーム企業に匹敵する、あるいは凌駕する付加価値を半導体業界が享受することは可能か？ ――そのためには、何をすべきか？　過去の教訓から何を学べばいいか？ 2030年時点の半導体世界ランキング1位はどの企業か？ （2018年はサムスン、2019年はインテル） ＜パネリスト＞ 石野 雅彦 氏 東海東京調査センター シニアアナリスト 大山 聡 氏 Grossberg 代表 慶應義塾大学　大学院管理工学にて修士課程を修了。 1985年東京エレクトロン入社。1996年から2004年までABNアムロ証券、リーマンブラザーズ証券などで産業エレクトロニクス分野のアナリストを務めた後、富士通に転職、半導体部門の経営戦略に従事。2010年よりIHS Markitで、半導体をはじめとしたエレクトロニクス分野全般の調査・分析を担当。2017年9月に同社を退社し、同年10月からコンサルティング会社Grossberg合同会社に専任。 田口 眞男 氏 慶應義塾大学 先端科学技術研究センター 研究員 富士通で半導体メモリーの研究開発と事業に携わり、Mooreの法則の恩恵を最大限受けた世代であるが半導体産業の栄枯盛衰をも身をもって体験した。いまはパワーエレクトロニクス技術に係わり、EVや自動運転車などの社会的話題にも接するようになった。電子装置が人間社会まで変えてしまう影響力を持ち始めた現在、この産業は絶対に押えておかなければならないと思い悩む日々である。 和田木 哲哉 氏 野村證券 エクイティ・リサーチ部 エレクトロニクスグループ マネージングディレクター 1991年 早稲田大学卒業、東京エレクトロン入社 2000年 野村證券入社、アナリストとして精密機械・半導体製造装置セクター担当 2008年「爆発する太陽電池産業」（東洋経済）、「徹底解析 半導体製造装置産業」（工業調査会）出版 2019年 Institutional Investor誌、日経ヴェリタス紙の人気アナリストランキングで、共に精密・半導体製造装置セクターで3年連続1位 ＜モデレーター＞ 大石 基之 日経BP総合研究所 クリーンテック ラボ所長（前日経 xTECH総編集長）
14:45～15:00	休憩
15:00～15:50	韓国の半導体業界の動向と将来展望 2019年7月以降、日本政府が発動した対韓輸出管理などに対応する形で、韓国では半導体材料などの国産化の動きが加速している。韓国半導体産業の最新の状況、サムスン電子などの企業や政府による半導体産業の推進に向けた動きや今後の計画について見通しを語る。新型コロナウイルスのサプライチェーンへの影響についても、韓国メーカーの取り組みなどを通じて解説する。 趙 章恩 氏 ITジャーナリスト、KDDI総研特別研究員 ICT産業分析・政策専門家として、数々の講演やセミナー、フォーラムに講師として参加。日刊紙や雑誌の寄稿も多く、韓国・アジアのICT事情を日本と比較しながら分かりやすく提供している。
15:50～16:50	東大×TSMC 戦略的提携 ～ゲームチェンジの半導体戦略～ 台湾TSMCと東京大学は2019年11月に全社・全学レベルでのアライアンスを結び、半導体システムに関する研究を共同で推進すると発表した。TSMCが台湾以外の大学と組織全体にわたって協業するのは今回が初めて。この提携の一つの目玉は、東京大学・TSMCゲートウエイ構想の実現である。同構想では、東京大学大学院工学系研究科 システムデザイン研究センター「d.lab」がTSMCと日本産業界のゲートウエイになり、さまざまなアイデアを持つ企業がTSMCの最先端の技術を活用して、チップとして具現化できる道を作ることである。d.lab長の黒田忠広氏が、東大×TSMCの戦略的提携とその背景にある半導体のゲームチェンジについて語り尽くす。 黒田 忠広 氏 東京大学 大学院工学系研究科 システムデザイン研究センター（d.lab）長 1982年東京大学卒業後（株）東芝入社。1988年～90年カリフォルニア大学バークレイ校客員研究員。2000年から慶應義塾大学教授。2007年カリフォルニア大学バークレイ校MacKay Professor。2019年から東京大学教授。A-SSCC委員長、VLSIシンポジウム委員長を歴任。IEEEフェロー。電子情報通信学会フェロー。