1969年~

創業から主要メディアの創刊

1969

4月
日本経済新聞社と米マグロウヒル社(当時)の折半出資の合併により、日経マグロウヒル社設立
6月
日本の前年のGNPが世界2位となる
9月
「日経ビジネス」創刊
「日経ビジネス」創刊

1970

3月
大阪万博開催

1971

4月
「日経エレクトロニクス」創刊
「日経エレクトロニクス」創刊

1972

4月
「日経メディカル」創刊
「日経メディカル」創刊

1973

2月
円が変動相場制に移行
10月
第1次オイルショック

1976

4月
「日経アーキテクチュア」創刊
「日経アーキテクチュア」創刊

1981

10月
「日経コンピュータ」創刊
「日経バイオテク」創刊
「日経コンピュータ」創刊「日経バイオテク」創刊

1982年~

コンシューマー誌発行、
日経BPに社名変更

1982

3月
日本経済新聞社の全額出資により、コンシューマー誌発行を中心とする日経ホーム出版社を設立

1983

10月
「日経パソコン」創刊
「日経パソコン」創刊

1985

9月
プラザ合意で円が急騰

1986

4月
男女雇用機会均等法施行

1987

9月
パソコン通信サービス「日経MIX」を開始
11月
「日経トレンディ」創刊
「日経トレンディ」創刊

1988

4月
「日経ウーマン」(現・日経WOMAN)創刊
「日経ウーマン」(現・日経WOMAN)創刊
7月
社名を、日経マグロウヒル社から「株式会社 日経ビーピー」へ変更。
米マグロウヒル社(当時)が日本経済新聞社へ持ち株すべてを譲渡

1989

12月
日経平均株価が3万8915円の最高値

1991

2月
バブル景気崩壊

1996年~

インターネット黎明期に
BizTech創刊、
デジタル事業を拡大

1993

11月
商用インターネットサービス開始

1995

1月
阪神・淡路大震災

1996

3月
「日経ネットナビ」創刊
6月
既存Webサイトを「BizTech」として刷新

1997

3月
「日経エンタテインメント!」創刊
「日経エンタテインメント!」創刊

1999

7月
建築・土木分野の総合Webサイト「KEN-Platz」(のちのケンプラッツ)開設

2000

9月
IT関連情報のWebサイトを統合して「IT Pro」(のちのITpro)開設

2001

10月
読者限定Webサイト「日経ビジネス Express」を開設

2005

1月
「Tech-On!」(のちの日経テクノロジーオンライン)開設

2006

7月
「日経ビジネスオンライン」
「日経パソコン オンライン」(のちのPC Online)
「日経メディカル オンライン」(現・日経メディカル Online)開設

2007

10月
郵政民営化スタート

2008

7月
日経BP社と日経ホーム出版社、合併
9月
リーマン・ショック

2010年~

メディアの知見を生かして、
ソリューションを加速

2010

3月
日経BPクリーンテック研究所(現・クリーンテック ラボ)設立
3月
「日経電子版」創刊
10月
電子書籍書店「日経BPストア」開設
12月
日経BPビジョナリー経営研究所(現・ビジョナリー経営ラボ)、日経BPヒット総合研究所(現・マーケティング戦略ラボ)設立

2011

3月
東日本大震災
12月
雑誌デジタル版「日経ビジネス Digital」サービス開始

2012

3月
「日経コンピュータDigital」サービス開始
5月
東京スカイツリー開業
7月
「日経パソコンDigital」サービス開始
9月
「日経トレンディDigtal」サービス開始
10月
日経BPインフラ総合研究所(現・社会インフラ ラボ)設立

2013

1月
日経BPイノベーションICT研究所(現・イノベーションICTラボ)設立
2月
日経BP未来研究所(現・未来ラボ)設立
9月
東京五輪の開催決定

2015

9月
日経BP総研を設立
11月
日経BPメディカル研究所(現・メディカル・ヘルス ラボ)設立
12月
2020年以降の温暖化対策「パリ協定」採択

2017

1月
日経BP中小企業経営研究所(現・中堅中小企業ラボ)設立

2018

1月
コミュニケーション研究所(現・コミュニケーション ラボ)設立
2月
「日経 xTECH」創刊日経 xTECH
4月
「日経 xTREND」創刊日経 xTREND
6月
働き方改革関連法が成立

2019

1月
「日経ビジネス電子版」創刊日経ビジネス電子版
4月
日経BP創⽴50周年日経BP
9月
日経ビジネス創刊50周年日経ビジネス