研究員の眼

感性を使いこなす企業にこそ勝機が宿る

ここにきて、企業とアートとの関わりが、急速に変化し始めてきました。これまで企業がアートに関わる場合、メセナ...

一体開発が進むスマートシティと自動運転

この6月に米国シリコンバレーに出張し、自動運転車の開発メーカーである米Waymoを取材、自動運転車に試乗し...

コンテンツ2次利用で質の高い記事をユーザーに提供

「この間、日経トレンディで面白い記事を見たんだ。自社商品が載っていたし、販促に役立つんじゃないかなあ」－－...

技術開発だけでない自動運転車の安全性確保

2018年6月15日、今年も国内における自動運転技術の実用化指針となる「官民 ITS 構想・ロードマップ ...

その新規事業に「ビジョン」はありますか？

ここ数年、「起業支援国」として注目を集めているのがフランスです。米国開催のCESやスペインのMWC（Mob...

後悔しない周年事業の進め方、教えます

107人中87人。2018年2月、日経BP総研がセミナー参加者に行ったリアルタイムアンケートの結果です。「...

職場では社員の半分以上が「孤独」を感じている

産業能率大学の調査（2011年）では、日本の職場で孤独を感じる人は、回答者全体の6割を超えています。同調査...

「地方創生3.0」で、専門分野に強い民間パートナー探しが始まる

地方創生元年といわれる2015年、全国の市町村で「まち・ひと・しごと創生総合戦略」が策定されました。それは...

だからヒットは生まれない～地方発の商品開発が陥る作り手目線の罠

日経BP総研マーケティング戦略ラボの仕事の１つに、地方創生・地域活性化の支援コンサルティングがあります。そ...

「女性の健康リテラシー向上」抜きに女性活躍は実現しない

女性活躍を推進する動きが高まっています。出産しても離職せずに働く女性が増え、長らく「Ｍ字カーブ」を描いてい...

都道府県の情報政策担当者による会合を全面支援

全国の都道府県の情報政策担当者が1年に2回、一堂に会して2日間にわたって、事前に定めたいくつかの政策テーマ...

働き方改革とは、企業の“生命力”の増強

日経BP総研では、2017年6月、ビジネスパーソンを対象とした、働きがいに関する調査を実施しました。調査結...

2020年、省エネ建築が地域経済を活性化させる

建築業界にとって2020年、東京五輪・パラリンピックによる「五輪特需」に加えてもう一つ、「省エネ基準の適合...

鍛冶の町「三条市」のブランド化に取り組む

日経BP総研 クリーンテック研究所では、地域の課題を解決するために2015年から民間企業と自治体を結ぶマッ...

遅れが目立つ“スポーツまちづくり”に国がテコ入れ

2017年7月、地方創生推進交付金に加わった新たな仕組みでフラグシップモデル事業と位置付けられる４事業分野...

間違いだらけの「働き方改革」

今、「働き方改革」が喫緊の課題となっている日本では、残業時間の削減によって売り上げも縮減してしまわないかと...

記事1本1本に通信簿？オウンドメディアのPDCA

日経BP総研がアサヒビールと共同で運営している情報サイト「カンパネラ」では、コンテンツ制作の現場で質を向上...

成長市場の「エコシステム」を生み出すコンテスト

「ムーブメントを起こしたい」「隠れた才能を発掘したい」。コンテストは、そんな目的をかなえるための一般的なツ...

少人数の塾で南魚沼市への移住者を“探索”

「2016年度中に、首都圏から当市への移住者3名を“成果”とする委託業務案を企画してもらえないでしょうか」...