研究員の眼

気をつけたい会員誌・広報誌内のオリンピック特集

企業が、会員や顧客のロイヤリティを高めるための効果的なツールとして、会員誌や広報誌があります。最近の会員誌...

感性を使いこなす企業にこそ勝機が宿る

ここにきて、企業とアートとの関わりが、急速に変化し始めてきました。これまで企業がアートに関わる場合、メセナ...

一体開発が進むスマートシティと自動運転

この6月に米国シリコンバレーに出張し、自動運転車の開発メーカーである米Waymoを取材、自動運転車に試乗し...

コンテンツ2次利用で質の高い記事をユーザーに提供

「この間、日経トレンディで面白い記事を見たんだ。自社商品が載っていたし、販促に役立つんじゃないかなあ」－－...

技術開発だけでない自動運転車の安全性確保

2018年6月15日、今年も国内における自動運転技術の実用化指針となる「官民 ITS 構想・ロードマップ ...

その新規事業に「ビジョン」はありますか？

ここ数年、「起業支援国」として注目を集めているのがフランスです。米国開催のCESやスペインのMWC（Mob...

後悔しない周年事業の進め方、教えます

107人中87人。2018年2月、日経BP総研がセミナー参加者に行ったリアルタイムアンケートの結果です。「...

職場では社員の半分以上が「孤独」を感じている

産業能率大学の調査（2011年）では、日本の職場で孤独を感じる人は、回答者全体の6割を超えています。同調査...

「地方創生3.0」で、専門分野に強い民間パートナー探しが始まる

地方創生元年といわれる2015年、全国の市町村で「まち・ひと・しごと創生総合戦略」が策定されました。それは...

だからヒットは生まれない～地方発の商品開発が陥る作り手目線の罠

日経BP総研マーケティング戦略ラボの仕事の１つに、地方創生・地域活性化の支援コンサルティングがあります。そ...

「女性の健康リテラシー向上」抜きに女性活躍は実現しない

女性活躍を推進する動きが高まっています。出産しても離職せずに働く女性が増え、長らく「Ｍ字カーブ」を描いてい...

都道府県の情報政策担当者による会合を全面支援

全国の都道府県の情報政策担当者が1年に2回、一堂に会して2日間にわたって、事前に定めたいくつかの政策テーマ...

地方自治体の「子育て支援施策」は、地域ごとの“横並び”？

日経BP総研が運営している情報サイトの1つに、「新・公民連携最前線」があります。PPP（公民連携）事業や「...

ブロックチェーンに強い関心を示す職種、業界はどこか？

「最近、新聞やWebのニュースでよく目にする言葉、ビジネスの場でよく耳にする言葉は何か？」と問われたとき、...

リアル開発会議に見る、新事業成功の法則

各分野で得意技を持つ異業種企業が一緒になって新規事業を作り出す。そんなプラットフォームを提供しているのがリ...

安心、便利、快適を競うIoTスマートハウスの普及策

あらゆるモノがインターネットにつながるIoT技術を住宅に活用した「IoTスマートハウス」の注目度が高まって...

「太陽光発電」が地方と産業を変える

「日本に適したクリーンエネルギーの本命」と言われつつ、一部では「バブルに過ぎない」「投資家が儲けているだけ...

海外の新エネルギービジネスに学ぶ

日経BP総研 クリーンテック研究所は創設以来、事業の柱の1つとして、電力システムを中心とした世界のエネルギ...

人事評価制度をめぐる5つの誤解

2017年度に新設された助成金に、厚生労働省の「人事評価改善等助成金」があります。これは人事評価制度を整備...

システムインテグレーターに未来はあるか

システムインテグレーター各社の業績が絶好調です。日本経済新聞によると、野村総合研究所など専業7社の2018...

採用は若手社員に任せるとうまくいく

少子高齢化が進み、多くの企業が人材不足に悩まされています。企業は普通の採用活動をしていても、人が採用できな...

未来予測なくして技術革新は語れない

これから私たちは、これまで以上に「技術革新」に依存し、そこに希望を託すことになるだろう。それが結論である。...

TOKYOは再び空を飛べるか

ジュリーこと沢田研二が歌う「TOKIO」（作詞：糸井重里）がヒットしたのは1980年。このなかで「TOKI...

自動運転時代の新規ビジネス

2017年は自動運転技術の発展を見る中で、歴史的な“事件”が起こった年として語り継がれることになりそうです...

働き方改革とは、企業の“生命力”の増強

日経BP総研では、2017年6月、ビジネスパーソンを対象とした、働きがいに関する調査を実施しました。調査結...

安全と企業業績の間には、ある相関があった

ここに、とても興味深い調査結果があります。図1をご覧ください。これは、安全全般に関わる費用を「企業価値の向...

2020年、省エネ建築が地域経済を活性化させる

建築業界にとって2020年、東京五輪・パラリンピックによる「五輪特需」に加えてもう一つ、「省エネ基準の適合...

鍛冶の町「三条市」のブランド化に取り組む

日経BP総研 クリーンテック研究所では、地域の課題を解決するために2015年から民間企業と自治体を結ぶマッ...

遅れが目立つ“スポーツまちづくり”に国がテコ入れ

2017年7月、地方創生推進交付金に加わった新たな仕組みでフラグシップモデル事業と位置付けられる４事業分野...

生産性向上に「仕組み化」は不可欠、そんな思いを本にぶつけた

「働き方改革」という言葉がすっかり定着した昨今ですが、この言葉から思い浮かべるのは、就業時間の短縮だったり...

間違いだらけの「働き方改革」

今、「働き方改革」が喫緊の課題となっている日本では、残業時間の削減によって売り上げも縮減してしまわないかと...

記事1本1本に通信簿？オウンドメディアのPDCA

日経BP総研がアサヒビールと共同で運営している情報サイト「カンパネラ」では、コンテンツ制作の現場で質を向上...

成長市場の「エコシステム」を生み出すコンテスト

「ムーブメントを起こしたい」「隠れた才能を発掘したい」。コンテストは、そんな目的をかなえるための一般的なツ...

少人数の塾で南魚沼市への移住者を“探索”

「2016年度中に、首都圏から当市への移住者3名を“成果”とする委託業務案を企画してもらえないでしょうか」...