毎年多くの企業が、創業○周年の節目を迎えています。周年事業に関する相談で特に多いのが、「準備に社員を参加させたい」というもの。2021年に創業50周年を迎える金融情報サービス会社QUICKからは、社員に周年史の企画や取材、執筆を任せたいのでサポートをして欲しいという相談が日経BP総研にありました。周年の節目を迎えるに当たり、創業からの歴史をまとめた周年史を制作する企業は少なくありません。しかし、出来上がったものの多くは、年表や経営者のインタビューなどを掲載するだけで特色がなく、社内外に配布しても、ほとんど読んでもらえません。せっかく予算を割いて周年事業を行うのであれば、単に周年史を配って終わりにするのではなく、社員も巻き込んだ意義のあるものにしたいと多くの企業が考えており、QUICKにおいても同様の課題がありました。2021年に創業50 周年を迎えるQUICKは、社員に周年史の企画や取材、執筆を任せることで、社員の帰属意識を高めたいと考えていました。さらに、周年史の制作を通じて、社員の企画力や情報収集力の向上にもつなげたいと考えていました。

社員が周年史を企画・制作

日経BP 総研では、ビジネス誌で副編集長を経験した研究員が講師となり「ビジネス誌でQUICK特集を企画する」というテーマでワークショップを開催。情報収集のコツや企画書の書き方を講義しました。各社員が実際に作成した企画書は、日経BP 総研が1点ずつ添削してフィードバックをしています。今後も2021 年に向けて、取材や執筆のレクチャーやサポートをしていく予定です。

  • 社員が自社の未来を考えるきっかけになった
  • 情報収集や企画立案に役立つ「編集者目線」を社員に啓発した