大手メーカーC社は、数年後に控える周年事業に社員を参加させる手段を検討していました。周年を単なる通過点にするのではなく、会社の未来を考える契機にすることで、社員のモチベーション向上や一体感の醸成につなげる狙いがあります。またC社は、世界中に支社を設置し、多くの外国人労働者を抱える企業です。周年事業を通じて、異なる部署や多様な社員同士がコミュニケーションを活性化させ、自社の未来を見つめ直すきっかけにしてほしいと考えていました。

ワークショップで社員の意識を高める

相談を受けた日経BP総研は最初に、異なる部署の社員を複数のチームに分け、ワークショップ型の編集会議を開催しました。日経BP総研の研究員がファシリテーターとなり、チームごとに周年史の企画内容を議論。その後、周年史に掲載するアイデアを発表し、誌面のラフデザインを制作しました。ここでの成果物の内容を精査し、「社員責任編集ページ」として周年史に掲載しました。さらに、「未来年表作成」というテーマでもワークショップを実施。まず研員が環境や技術、国際情勢などの現状や未来予測について講義し、続いて社員が自社の未来における新商品や新サービス、働き方などのアイデアを出し合い、企画開発や戦略立案に役立つ未来予測年表を作成しました。参加した社員からは、「他部署の社員とコミュニケーションをとる良い機会になった」「会社の未来を楽しく考えられた」といった声が挙がりました。

  • 周年事業を、会社の未来を考える契機とした
  • 様々な国籍や経歴の社員が働く環境において、部署間のコミュニケーションを活性化した