比較的若手の会社員の方々から「抑うつ症状」に関して相談を受けることが多いのですが、社会人歴が浅いせいか、会社を休むことの影響や扱いを理解できていないケースが後を絶ちません。

 「会社に行くべき」と分かってはいるものの、仕事や職場への不適応から、あまり先のことは考えずに休んでしまい、後から慌てて「要休業」「復職可」の診断書をもらいにくることもしばしばです。規定上の扱いなども、あまり理解されておらず、患者さんにとって最良の治療方法を一緒に考えようとしても、まず、会社の欠勤や休業規定はどうなっているのか?本人とその辺りのすりあわせから始めます。

 他院では、会社の規定や制度について主治医とは全く話題にも上がらず、事態を改善できなかった人が当院を受診することも。医療機関側にも問題があるのでしょう。しかし、「何をどうしたらよいのか」患者さんと一緒に問題整理から始めていくために、主治医が十分な時間を確保することは簡単ではありません。このような時に、会社の産業医あるいは産業保健職(人事担当者でもOK)主治医宛てに職場の状況が記載された紹介状をいただけていると、話はぐっとスムーズになります。

 彼らはまだ、会社という組織の状況を見極められていないのでしょう。しかし、人事上のルールは会社と従業員との「約束」であり、これを守ることは、雇用者と被雇用者の間の「契約」でもあります。細かなことまで覚える必要はなくても、どこを調べて、誰に聞けば、何が分かるのか、といった全体のフレームは早いうちに全員に理解しておいてもらう必要があります。

 「うつ状態」による思考力の低下でそれどころではない場合はありますが、「会社に行かないのは“ヤバイ”ですよね?」というレベルで、自分が休んだのが会社の制度上何に当たるのか、さえ意識できていない従業員の方は意外と多いものです。折に触れた情報提供の役割は大きいのではないでしょうか。

 休職となる従業員に対しては再度、制度の説明、休職に際して必要なこと、復職に際して必要なことなどをしっかりと説明しておきましょう。「取りあえず休みなさい」としか言われないままに休み始めてしまい、本人もどうなるのか、どうしたらよいのか分からないというケースが散見されます。

 始めに今後の対応をキチンと相談しておかないと、休職中の従業員と連絡がつかず、休職期間満了が近づいてバタバタしてしまうということにもなりかねません。いつまでに、どこまで回復し、何をしなくてはならないのか、本人、できれば主治医まで共有されていることが望ましいといえます。

 また、回復過程の従業員に配慮することと、甘やかすことは異なります。しっかり説明してあればこそ、毅然とした対応、ルールの運用もできるのです。これは組織のバランスを保つために必要なことだと思います。そのうえで時には励ましながらの復職を実現することが重要でしょう。

 確かに医学の教科書には、うつ病の患者を「励ましてはいけない」と書かれています。しかし、これはうつ病の状態が悪い人の話です。復職し同じ目標に向けて一緒に頑張るはずの従業員を「励ませない」、「頑張らせられない」状態だとすれば回復が十分とはいえず、復職すること自体が適切ではないのです。復職するからには本人も会社の期待に応えるよう頑張る必要があります。

 休職者はできる限り発生しないに越したことはありません。それでも、体調を崩した従業員が休職する事態が発生した場合には、スムーズな対応で適切な就業措置や休職を選択し、早期に治療に取り組んで速やかに回復し、再び生産性を上げることができるよう対応することが重要です。

 適切に休職・復職制度の周知徹底を行い、円滑な制度運用を心がけていただくことが、大きな目で見れば、会社のダメージを最小化して、生産性を向上させることにつながります。産業医と主治医の連携はこの大きな一助になると考えています。

筆者:石井 聡
フェミナス産業医・労働衛生コンサルタント事務所
九段下駅前ココクリニック 院長
監修:石井 りな
フェミナス産業医・労働衛生コンサルタント事務所、(株)プロヘルス代表
石井 りな(いしい・りな) 精神科専門医、産業医 / フェミナス産業医事務所、(株)プロヘルス代表
石井 りな

 千葉大学医学部卒。総合病院にて研修後、精神科病院や精神科クリニックに勤務。並行してうつ病リワーク施設や企業向けメンタルヘルス支援機関を経験。精神分析・力動的精神療法、認知行動療法などの精神療法も学ぶ。診療や企業での経験を通じて、従業員の健康対策は企業の生産性を高めるうえで必要不可欠だと確信。「健やかに活き活きと仕事に挑戦し続けられる社会」を目指し、精神科産業医の立場から企業を支援したいと思い、女性医師を中心にフェミナス産業医事務所を設立。現在、多くの企業で産業医として活動する傍ら、大学で費用対効果の高いメンタルヘルス対策についての研究も行っている。
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※筆者の会社名および役職は執筆当時のものです。