第5回　まとめ　株価指数先物を使いこなそう

2006/09/22

日経平均先物の取引高は7月に昨年度比で倍増

　日本経済新聞社は8月24日の夕刊トップで株価指数先物の取り引きで個人のシェアが急拡大していることを報じた。7月に日経平均先物に占める個人投資家のシェアが18.4％と過去最高を記録，2005年度実績の2倍に達したことを受けたものだ。7月は株価が下値を模索する展開となった。これに対処するため，個人が先物を売って先行きの株価下落に備えたという。

　7月18日に上場した「日経225mini」もこの傾向に拍車をかけている。取引単位が10分の1という扱いやすさもあって，日経225miniの取引高は日経平均先物の3割程度まで膨らんでいる。その売買高全体の半分を個人が占めているという。

　現物の株式市場では年初来のライブドア・ショック，村上ファンド事件などを経て，一時期に比べて個人の売買シェアは低下している。株価指数先物市場での取り引き拡大は，個人投資家が株価下落に対するヘッジを考慮した取引手法に取り組んでいることがうかがわせるものだ。

　日経新聞の報道内容については，前々回，前回のコラム（特別対談）で大阪証券取引所の西小路俊之氏がほぼ同じ趣旨の発言をしている。個人投資家にとって日経平均先物はもはや欠くことのできない投資手法となりつつあるようだ。

　このコラムでは前回まで4回にわたって「日経225mini」について解説してきた。もう一度，その商品性についてまとめてみよう。

　メリットをまとめておくと以下のようになる。
　・株価指数取引なので，銘柄選択の必要がない。
　倒産や上場廃止などのリスクが無い。
　・証拠金取り引きなので，少額の資金で効率的な投資ができる
　・売りから取り引きできる
　・リスクヘッジや裁定取引など投資手法が多様化できる

　日経225や日経225miniは株価指数先物取引と呼ばれる金融商品。「日経平均株価」に連動した価格で大阪証券取引所において売買されている。株価指数先物取引は個別株の取り引きとは違い，倒産や上場廃止などのリスクから解放される。相場全体の動きを反映するものなので，個別の株取引に比べ個別銘柄の乱高下の影響を受けにくいという側面を持つ商品だ。