2000年4月の銘柄入れ替えの影響が大きい

日経平均株価は、東証一部企業の中から、日本を代表する225銘柄を選び、その株価を平均して求められます（ただし、単純な平均ではなく、「ダウ式修正平均※」という方法で計算されています）。

また、225銘柄は固定されているのではなく、時代の変化に応じて、定期的に見直されて銘柄の入れ替えが行われています。また、合併や倒産で、225銘柄を構成していた銘柄がなくなる場合にも、銘柄が入れ替えられます。

定期的な見直しでは、1〜3銘柄の入れ替えが行われます。ところが、その程度の数では225銘柄の中に古い企業が多くなり、時代とのずれが出てきたということから、2000年4月24日、一気に30銘柄もの入れ替えが行われたことがありました（表1）。

それまでは、日経平均株価はおおむねTOPIXの12〜13倍程度の値になっていました。しかし、この銘柄入れ替えによって、日経平均株価の性質が大幅に変わってしまい、急激に値が下がって、TOPIXの10倍前後で動くようになってしまいました。

※市況変動以外の理由（例えば、増資によって株数が増えた分だけ株価が下がる等）で株価が不連続になった場合、「除数」という補正係数を利用して株価の連続性を保つ方式。アメリカで開発された。TOPIXは各銘柄の株式数による加重平均。

IT株と銀行株の上昇が必要

表1の銘柄を見てみると、除外された銘柄は、古くからある企業（繊維・化学・金属など）で、株価が高い企業は少なく、一方採用された銘柄は、IT関連企業と銀行が多く、株価が比較的に高い企業が多くなっています。

2000年4月ごろは、ITバブルのピークの頃で、IT関連企業の株価はかなり上昇していました。また、当時は銀行の大型合併も次々と発表され、銀行株の株価も好調でした。しかし、その後のITバブル崩壊や、小泉政権による構造改革政策の影響で、IT関連株や銀行株の株価は暴落してしまいました。現在ではだいぶ戻った銘柄もありますが、いまだにその当時の痛手を引きずったままの銘柄も多数あります。

このように、採用銘柄に銘柄に偏りができ、しかもそれらの銘柄の株価が暴落したことによって、日経平均株価は銘柄入れ替え前に比べて上がりにくくなっています。日経平均株価は、計算の方式上、株価が高い銘柄（値嵩株：ねがさかぶ）の影響を大きく受けます。したがって、225銘柄に取り入れられている、IT関連などの値嵩株と言われている株価が上昇することが重要なポイントです。

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