原油高騰に「投機マネー」はどの程度の影響を与えているのだろうか。

日本のマスメディアはものごとを単純化することにしか興味がないようで、原油高騰もすべて「投機マネー」で片付けたがる。きまってやり玉にあげられるのがWTI先物だ。

WTIとは「ウエスト・テキサス・インターミディエイト」の略で、テキサス州で産出される原油の先物を売り買いする市場だが、その産出量はきわめて少ない。米国国内の原油産出量の6％程度。世界全体の産出量からみればわずか1〜2％程度にすぎない。だがWTIはまぎれもなく、世界の原油価格にもっとも大きな影響力をもつ指標銘柄である。

“投機マネーが犯人”には冷静な判断が必要

そこでいまこんな論理立てがあたりまえのように語られるようになった。

「昨年夏、米国でサブプライム問題が勃発して以来、金融市場が崩壊。有り余ったマネーがWTIに流れこみ、原油を暴騰させている」

そうした現象が起こっていることは間違いない。だが「投機マネー」が原油高騰現象にどの程度の影響を与えているかについては、冷静な判断が必要だ。

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