私用、仕事のいずれでも、企業などに資料請求をしたりメルマガの購読を申し込む機会は多い。しかし、相手が顧客情報を安全な方法で管理しているかを確認するのは困難である。情報が漏洩して初めて、「そんな危険な方法でやっていたのか」と知るのが関の山だ。

今回の漏洩の被害者は、将来にわたってリストが悪用されるかもしれない、と居心地の悪い思いをしているだろう。リゾート物件を買おうと思う人のリストなだけに、価値が高いと考える悪人がいてもおかしくないからだ。

漏れても被害を最小化する3つの対策

今回のような情報漏洩が起こる可能性がゼロにはならない以上、漏れても被害を少なくする自己防衛をした方がよい。今回の漏洩リストを見て、気づいた教訓は3つある。

1つ目は、今回のような用途に使うメールアドレスに、会社のメールアドレスや個人で取得した独自ドメインを使ってはいけない。

漏洩リストを見ると、メールアドレスの約80％がフリーメール、約15％がプロバイダーのもので、数％が会社のメールアドレスや、個人が取得した独自ドメインだった。容易に個人を識別できないように、フリーメールやプロバイダーのメールアドレスを使うべきである。

2つ目は、氏名を判読できるようなメールアドレスを使うべきではない。姓と名を英字で並べたメールアドレスだと本人を識別できる。珍しい姓名だと、それだけで本人だと確定できる。

漏洩リストの固有名詞の部分を拾い読みしたところ、企業経営層やアーティストなどの氏名が含まれていた。有名、無名にかかわらず、メールアドレスから本人だと特定できる人もいた。姓名のすべてを組み込んだメールアドレスは避けるべきである。

3つ目は、いざというときにすぐに変更できるように「捨てアド」を使うべきだ。日常的に使うメールアドレスは、こういう用途には明かさないに限る。

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