メールを送るのをやめたら、もっと売れました？
企業の案内メールへの拒否感を持つ人のところにメールが届いた場合、その人の購買行動に変化は起こっているのだろうか？ 具体的には、「メールが届いたことの悪い印象が、購買に影響を与える」のか、「メールはメール。購買には無関係」なのかを切り分けたい。
消費者の回答では「しつこいメール」が嫌われている。それらのメールで売り込もうとした商品や、メーカー・販売店のイメージが変化したかを調査すればよい。商品購入者を対象に、競合する商品群の中からどれを選択したか、案内メールを受け取ったかどうかの関係も調べたい。メール広告を高い頻度で行っている飲料やITサービスなら、定量・定性の両方でデータを取ることができるだろう。
もし「影響を与える」という結果が出た場合、案内メールの内容、頻度、送り方に、より一層の知恵やノウハウが必要ということになる。「安易な案内メールは送らない方が販売成績が上がる商品や企業がある」と判明するかもしれない。
ただしこの調査は、消費者にとってありがたくない結果が出る可能性もある。表層的な設問で尋ねると、しつこいメールを送っても「（フィルターを活用するので目に触れないから）購買行動は変わらない」という結果が出るかもしれない。これでは、企業が安易に案内メールを送ることへの歯止めが利かなくなる。消費者が受け取る案内メールは減らないどころか、むしろ増えるだろう。
「迷惑メールフォルダーに、ある商品を案内するメールが複数入っていた場合、その商品やその企業の商品を買いたいですか？ イメージはどうですか？」など、別の観点でも聞かないといけないだろう。
4人に1人が強い拒否感を持つと分かった今、それでもあなたは（あなたの会社は）漫然と案内メールを送り続けるだろうか？
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