ビデオ会議システムで、現場のナレッジを共有する
（諏訪 弘＝フリーライター）
今回は、ビデオ会議システムを、現場のナレッジの共有に役立てている企業を紹介する。ビデオ会議システムは、単に顔を合わせて話をするためだけのツールではない。そのほかの映像をリアルタイムに共有することで、問題解決に結びつけることもできる。
繁忙期に集合型の会議を行なうのは難しい
横浜市に本拠を置くノジマは、関東地方を中心に60店舗を擁する家電の量販チェーンである。同社は2006年8月、ビデオ会議システムを60店舗すべてに一括導入した。導入の動機は2つ。1つは、半期に1度行なう「店長面談」の手間とコストを軽減すること。もう1つは、増え続ける店舗同士、また店舗と本部とのコミュニケーションを密にすることである。コミュニケーションが密になれば、スムーズに問題を解決できる。
ノジマ 総務企画グループの温盛元氏
総務企画グループの温盛元氏はこう語る。「店長面談は、60店の店長と社長とが個別に直接面談し、半期ごとの業績を評価したり、目標を確認したりするもの。かなり突っ込んだ話をするので1人あたり最低30分は必要。ために従来は5日間もかけていました。その間、社長は他のことができません。店長のスケジュールを組むのも大変です。ビデオ会議システムを入れてからは手間もコストも最小限で済むようになりました」
同社は、ビデオ会議システムを導入した現在も、月に2度のペースで「店長会議」を続けている。こちらは「店長面談」とは異なり、60店の店長が一堂に会して近況報告や月次目標などを話し合うもの。ビデオ会議システムの有用性は分かっていても、時と場所を同じくして、面と向かってミーティングすることの重要性は揺るがないという。「ただ、家電の商売には繁忙期がある。年末商戦やボーナス時期などに店長を招集して会議をしていたら、ビジネスチャンスを逃すことになりかねない」（温盛氏）。このように物理的に集まるのが困難なときは、ビデオ会議システムを有効利用する。
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