ビデオ会議システムで会議のコストを4分の1に削減
（聞き手：諏訪 弘＝フリーライター）
デジタルハリウッドは、マルチメディア・コンテンツ制作の専門スクールとして全国にその名を知られる存在である（関連記事）。同校はビデオ会議システムを利用することで、大幅なコスト圧縮を実現。さらにスムーズな意思決定と高い教育効果を狙っている。その一端を紹介する。
導入前は年間7000万円もの会議コストが必要だった
マルチメディア・コンテンツクリエイターの需要がかつてないほどに拡大している。Webサイトのリッチコンテンツ化が進展。企業も団体も、コンピュータグラフィックスやFLASHムービーをどんどん利用するようになった。また、日本発のアニメーションやゲームが、世界的に人気を博している。こうした動きを背景にデジタルハリウッドは、全国に9拠点を擁するほどに成長した。
デジタルハリウッドがビデオ会議システムを導入したのは2001年のこと。同校が急速に規模を拡大している時期だった。1994年の開校からこの年までに、京都・大阪・福岡など6校を開校。翌年には札幌校の開校を控えていた。
このような時期に必要になるのは、全校的な意思統一である。しかし当時の同校は、悩みを抱えていた。同校でプロデューサーを務める和田圭介氏は「広報活動ひとつ取っても意思統一ができず、各校がそれぞれに決定を下し、バラバラの展開をしていたのです。これはなんとかしなくてはいけない、と思っていました」と振り返る。
デジタルハリウッドの和田圭介プロデューサー
原因は、全国展開しているがゆえに、意思統一に必要な会議が頻繁に開けなかったからだ。同校の経営会議は月に1度。全国のスタッフを集めた全体会議は3カ月に1度にとどまっていた。会議を開く上でネックになっていたのは、各地から集まるスタッフの移動・宿泊コストだった。その額は実に年間7000万円にも達していた。和田氏は「移動・宿泊コストを圧縮する手段としてビデオ会議システムを導入しました。まずコスト削減ありきの導入だったのです」と続ける。
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