（聞き手：諏訪 弘＝フリーライター）

社長の長期出張を契機にビデオ会議システムを導入

キュービーネットは「10分・1000円の身だしなみ」のキャッチフレーズで知られる理髪チェーン「QBハウス」の経営母体である。同社はその規模を急速に拡大させている。1996年11月に第1号店を開業して以来、わずか10年の間に、全国353店舗をオープン。いまや、首都圏の主だった駅の周辺には、たいてい同チェーンの看板が見られる。海外にも進出。香港・シンガポールなどに複数の店舗を擁するまでになった。

店舗網を急速に拡張していくときに不可欠になるのは、営業戦略のスムーズな横展開だ。キュービーネットは、大阪と福岡のほか、海外にも支社・営業所を持つこともあって、この点を以前から自覚していた。そのため、月に1回程度の定例ミーティングを欠かさず行なってきた。同社の岩井一隆社長は「ただ、月に1回のミーティングでは、情報の伝達速度がどうしても上がらない。担当者の移動コストもかかる。それを解決するものとして、ビデオ会議システムの導入を比較的早い段階から検討していました」と語る。

導入の契機になったのは、2006年5月に岩井社長が海外出張したこと。所用でシンガポールに3週間ほど滞在しなくてはならなくなった。「ビデオ会議システムの必要性は認識していたものの、日常業務の忙しさにかまけて、ついおざなりにしていたのです。しかし、さすがに経営者が長期間にわたって席を空けているのはまずい、ということでようやく導入を決めました」（岩井社長）。身は異国にあっても「あたかもその場に居るかのように」ミーティングをし、経営の舵を的確に取ろうと目論んだ。

微妙なニュアンスが伝えられるので、大事な話ができる

実際に使ってみたビデオ会議システムはどうだったか。「もちろん、フェイス・トゥ・フェイスで話すことに比べれば不満は残ります」と前置きしつつも、岩井社長はこう語る。「やはり相手の表情の変化が分かることに大きなメリットを感じました。電話では伝えきれなかった微妙なニュアンスが伝えられるからです。なくてはいけないもの、必要なものがやっとそろった、という感じです」

この「微妙なニュアンスが伝えられる」ことは、「営業戦略のスムーズな横展開」に大きく資した。例えば人事や出店計画といったナーバスなテーマは、顔の見えない電話では議論しにくいものがある。「だからそういうテーマでミーティングをするときは、関係者をいちいち招集していたのです。そうなるとつい面倒になり、早々に決裁する必要のある議題であっても『まあ次回の会議でいいや』となっていた。しかし今なら、必要とあればすぐに会議が持てる。素早い意思決定ができるようになりました」

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