世界の半導体生産額の約5％を占める台湾の半導体ファウンドリーが、2008年第3四半期に工場の稼働率を落とすことになりそうだ。ファウンドリー最大手の台湾Taiwan Semiconductor Manufacturing社（TSMC）の工場稼働率は、対前期比5ポイント減の96％、台湾United Microelectronics社（UMC）は、同6ポイント減の79％になる見通し（図）。毎年第3四半期は、年末商戦向けに半導体需要が盛り上がる時期だが、2008年は伸び悩んでいる。第4四半期も半導体需要は盛り上がらずに低調に推移するとの見方が強い。

TSMCとUMCはともに稼働率を落とす見通しだが、その実情は大きく異なる。TSMCの2008年第2四半期の稼働率は101％で、4四半期連続の稼働率100％超を実現した。コンピューター分野向けICは対前期比で減収となったものの、民生機器分野向けICの出荷が好調だった。第3四半期に稼働率が100％を割り込むのも、半導体需要の落ち込みではなく、生産能力の拡張が大きな原因だ。ウエーハ出荷数量は対前期比でプラスになるものの、生産能力が増えるため稼働率は90％台後半に低下する。

一方、UMCは、2008年第2四半期に民生機器と通信機器分野向けICの引き合いが強く、稼働率が第1四半期の73％から85％に上昇した。しかし、第3四半期は通信機器、特に携帯電話機向けICとコンピューターのグラフィックス用ICの出荷が停滞し、稼働率は数ポイント低下して、再び70％台になる。第3四半期の売上高も対前期比でマイナス成長になるとの見通しを発表した。

（杉下 亮太＝大和総研香港 台北事務所）

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