一般向けが10月1日スタート、緊急地震速報はどうやって受け取る？

2007年10月3日

10月1日、「緊急地震速報」の一般向け提供が始まった。緊急地震速報とは、地震が発生した際、強い揺れが到達する前に警告を発するという情報サービスだ。警告の内容は、地震が発生するまでの残り秒数や予測震度などである。

地震の到来を事前に把握できるのはなぜか。地震にはP波とS波という2通りの地震波があり、これらの進む速度の差を利用することがシステムの基本的な仕組みである（図1）。初期微動と呼ばれるP波は震源地から秒速7k〜8kmで進んでいく。一方、主要動とも呼ばれ、大きな被害をもたらすS波の速度は秒速3k〜4kmだ。そこで、震源地に比較的近い地震計でP波をいち早くキャッチし、震源地の場所と地震の大きさを推定して、S波が到達する前に各地に知らせる。こうすることで、強い揺れを引き起こすS波が来る前に、地震に備えることができるようになるというわけである。

図1 緊急地震速報の仕組み。2005年8月16日に発生した宮城県沖地震における作動状況。現在は、配信システムの一部は変わっているが基本的な仕組みは同じ

■参考記事：
・宮城・関東で判明、緊急地震速報の実用度（FLASH動画による解説図付き）

震源地の場所によっては速報が間に合わないこともある

ただし事前に地震の発生が分かるといっても、それだけで安心とは言えない。緊急地震速報では、猶予時間が数秒から10数秒程度しかないことが多いからだ。この残り“10秒”でいったい何ができるのか。机の下にもぐり込んだり、落下物の危険がある場所から速やかに遠ざかったりするなど、ある程度、事前に想定しておかないと、緊急地震速報を生かすことはできないだろう。

■参考記事：
・気象庁が緊急地震の利用法人に向け、速報後“10秒間”の行動指針
・「肝心なのは緊急地震速報を受信した後」と東大の目黒公郎教授

また、震源地に比較的近い地域では、速報が間に合わないことも少なくない。例えば、内陸または近海にある活断層が動くことによって起こる直下型地震では、速報が間に合わない地域が発生しやすい。極端な話、もし足下が震源地だとしたら、地震速報は到底間に合わない。一方、海洋プレートの境界部分で発生するプレート境界型地震では、震源地から陸地までの距離が比較的長いため、緊急地震速報が威力を発揮しやすいと言われている。

■参考記事：
・柏崎で間に合わずも、6強の長野・飯綱で20秒前に警報
・三重の震度5強、亀山は間に合わずも桑名は揺れ5秒前に警報
・「あと5秒で地震」能登町で緊急速報、輪島は間に合わず