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カーボンオフセットの将来のためにすべきこと

今後、カーボンオフセットビジネスを正しく社会に広めるためには、次の3点が求められるだろう。

1)アクティビティ(activity)

買うより先に行動を。池内タオルのように、まずギリギリまで自社でCO2の削減をおこなったうえで、どうしても達成が不可能な場合、もしくはカーボンニュートラルまで目指す場合にのみカーボンオフセットを使うという順序立てが望ましい。

2)アカウンタビリティ(accountability)

お金の流れに説明を。企業が自社商品にカーボンオフセットを取り入れる場合、CO2の購入価格や、その資金の行き先をエンドユーザー(一般消費者)に開示すべきである。それはカーボンオフセットの信頼性を築くために効果的だ。

3)サステナビリティ(sustainability)

継続的な社会貢献を。環境対策を一時のブームに終わらせてはならない。他社もやっているから、世の中ではやりだからという理由で参入するのはまだ良いが、ブームが終わったからという理由で撤退するのは、エンドユーザーや第三世界の人たちの信頼を失うことになる。

 カーボンオフセットはCO2削減のために有効な手段であり、それ自体は意義があるスキームだ。だからこそ、企業や市民にきちんと仕組みを理解してもらうことが重要で、それができれば今以上に拡大するはずだ。

森 摂(もり・せつ)

雑誌「オルタナ」編集長。東京外国語大学スペイン語学科を卒業後、日本経済新聞社入社。流通経済部などを経て1998年〜2001年ロサンゼルス支局長。2002年9月退社。同年10月、ジャーナリストのネットワークであるNPO法人ユナイテッド・フィーチャー・プレス(ufp)を設立、代表に就任。主な著書は『ブランドのDNA』(日経ビジネス、片平秀貴・元東京大学教授と共著、2005年10月)など。訳書に、パタゴニア創業者イヴォン・シュイナードの経営論「社員をサーフィンに行かせよう」(東洋経済新報社、2007年3月)がある。

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