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「三国志演義」の様相を呈するYahoo!、Google、MSN(後編)

2005年10月27日

(クリフ・ミラー=マウンテンビューデータ社長)

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グーグルとアメリカ オンラインの提携でIMが変わる

インターネット上のメッセージ・サービスには、電子メール、インスタント・メッセージ(IM)、VOIP(Voice Over IP)、ブログ、Podcastingなどがある。いずれも、インターネットを通じて2人以上の人がコミュニケーションを取る手段。これらのサービスを利用するユーザーを1人でも多く獲得することが、インターネットサービスのマーケット拡大につながる。インターネット大手の3社はいずれも電子メールサービスを提供している。グーグルはこの分野において、ライバル2社よりも遅れている。

メールの代わりにインスタント・メッセージばっかりを使っている若者がたくさんいる(私の息子たちがそうである)。しかし、インスタント・メッセージのマーケットのシェア95%を押さえるYahoo!、MSN、America Onlineの3サービスはいずれも互換性がない。このため、常時三つのインターフェースを開いた状態にしているユーザーも少なくない。

10月12日にヤフーとマイクロソフトが行った共同発表によると、両社は2006年までに、インスタント・メッセージのサービスを、VOIP機能も含めて互換にするという。これによって、インスタント・メッセージ分野においてわずかなユーザーベースしか持たないグーグルには大きなプレッシャーがかかることになる。米Wall Street Journalによると、グーグルは対抗策として、米アメリカ・オンラインから同社株50億ドル分を取得する交渉に入っているという。AOLは、米国のインスタント・メッセージ市場において5割以上のシェアを持つ。もしグーグルとアメリカ・オンラインとのタイアップが実現すれば、一気に市場のバランスが変わる可能性がある。

インタネットサービス大手3社に加え、VOIP市場のリーダーであるスカイプ(eBayに買収されることが9月に発表された)などが、通信マーケット市場を引っくり返そうとしている。この市場は、当分の間、変化のスピードを落とすことがないだろう。

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