8割もの回答者が意識している環境問題ですが、「我が身にふりかかってこないと現実味がない」（43歳／男性）のが現状。今後は教育や啓蒙が重要とのご意見が目立ちました。「地球温暖化は本当にCO2排出と因果関係があるのか」（28歳／男性）、「リサイクルや省エネ商品の環境負荷はないのか」（47歳／男性）、「省エネ商品は投資コストが高いので、改修・新築時に専門家が総合的に提案してくれるとよい」（48歳／男性）など、環境問題に関する疑問や要望が数多く寄せられたのも、これらの声に応える場がまだまだ少ないからといえるでしょう。個人、法人、自治体、国…それぞれのレベルでの対処策。何がベストか議論もあるところですが、nikkeibp.jpでは今後も各視点からの環境問題を取り上げていく予定です。

アンケート結果に対する渡辺パコ氏のコメント

今回のアンケートの結果を見て、感じ、考えたことを書いてみたいと思います。

まず最初に思ったのは、予想以上に環境について真剣に考えているなという点です。「8割の人が日頃から環境問題を＜意識している＞」というのは、実感値より非常に高い数字で、驚きました。nikkeibp.jp読者が特に関心が高いということでもあるでしょうし、同時に社会全体の関心もここに来て相当高くなっていると見ることができそうです。

nikkeibp.jpはビジネス系の情報サイトであり、最新のビジネス情報を求める人たちが同時に環境にも関心が高いという点が、今回新たに注目すべき点だと思います。つまり、ビジネスと環境がそれだけ近いイシューになってきたということであり、またビジネスの現場に環境という観点がかなり入ってきているということを意味しているのではないかと思います。回答総数が1400件を超え、これまでの【即答】アンケートシリーズとして十分な量の回答を得られたことを見ても、全体の関心がかなり高いことが伺えます。

次に、環境商品である、省エネ製品、ソーラーエネルギーなどの自然エネルギー、屋上緑化などの購入意向が高いことも、驚きました。「問題」として関心があるだけでなく、それに対して個人としても、なんとか行動したいと主体的に考える人がこれだけいるという点も、とてもすばらしいことです。

その一方で、主にコスト面の理由から実際の購入に至っていないということも浮き彫りになりました。これを残念なことと考える向きもあると思いますが、僕はきわめて健全なことだと理解しています。環境にいいからといって、簡単にお財布を開くわけではないというのは、個人としても企業としても当然のことであって、みなが広く「善人」になる必要はありません。

このデータから僕たちが気がつかなければならないのは、提供者側の努力不足です。実際的なコストダウン、また長期的保有したときの優位性を示す、また環境商品ならローン金利が安いなどといった買いやすさの仕組み作りといったことで、実際的なメリットを提供する必要があるでしょう。マーケットは、提供サイドの本格的な取り組みを求めていると感じました。そして、僕自身、提供者側にも立つ人間として、もっとマーケットの超えに耳を傾け、真に魅力のある環境商品を作る必要性を感じた次第です。

3つめは、「情報不足」という指摘で、これもよくわかる指摘です。実は、情報そのものは、インターネット上に、また、研究セクターからの情報発信など、決して少なくはないのですが、一般の人が目にする形になっていなかったり、理解するのが難しいなど、問題があります。よりメジャーな場面、たとえば日常視聴するTV番組（特にニュースなど）や、日頃行くスーパーマーケットや百貨店の店頭など、日常的に環境の情報に接することができるようになると、この点もじょじょに解消されていくと考えています。

このあたりは、特にメディア関係者の関心をもっと高めることが有効だと考えています。読者の中で、TVやラジオ、紙媒体など、メディアをつくる仕事をされている人がいたら、ぜひ次のコンテンツに「環境」を取り上げること、そして継続的に多方面から取り上げていくことを、お願いしたいと思います。僕自身も引き続きこのnikkeibp.jpサイトや自分の情報媒体である知恵市場（chieichiba.net）で実践していきたいと思いを新たにしました。

さて、この調査結果をふまえて、来月からは、「読者の疑問に答えるシリーズ」を連載したいと思います。また、nikkeibp.jpサイト上でお会いしましょう。（渡辺パコ）

■渡辺パコ氏の連載コラムはこちら

【調査の概要】

【回答者属性】

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