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モバイル性とセキュリティ強化がカギ

(聞き手:ロブ@大月=フリーライター)

第1回第2回

 実際にフリーアドレスを導入するにあたって何をすべきか。どういう効果を狙い、実現できたのか。2005年にフリーアドレスを導入した日立製作所プラットフォームソリューション事業部の本部長・岡田純氏と、実際の導入を担当した水野義信氏に話を聞いた。

プラットフォームソリューション事業部企画本部本部長 岡田 純氏(左)、産業・流通システム事業部 共通事務支援G部長代理 水野 義信氏

モチベーション向上につながる

■2005年8月からフリーアドレスを導入しています。その背景を教えてください。

水野 業績アップを目指し、実現できたなら、それが従業員のモチベーションを上げることにつながると考えたからです。

競争が激しいビジネス環境の変化の中、「自律的な働き方」を実現する「テレワーク」や「ユビキタス」などがキーワードになっています。これらを基にして、新しいワークスタイルをどのように構築していくかという問題が出てきました。新しいワークスタイルなしでは、能率・業績アップは見込めないと思っています。

雇用者の立場からですと、多様な人材の確保、様々な部門の意見交換によるシナジー効果などにフリーアドレスは有効であると考えます。

一方、被雇用者の立場からは、能率向上、あるいは様々なアイディアの創出が可能になると思います。

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