広東外語外貿大学の董小麟教授は、広東省には労働集約型の玩具産業が多く集積しているが、加工貿易には、他社の制約を受け、自社に価格決定権や販売権がないという弊害があると指摘。董教授によると、eコマースのプラットフォームを発展させることによって、2つの面でメリットが生じるという。1つは消費者がさらに製品を有効に選択し、買い物の効率を上げ、時間と消費コストを節約できる。もうひとつは、多くの玩具メーカーが宣伝や販売のコストを有効に削減し、経営効率を上げ、より多くの市場発展チャンスを提供できる。
eコマースの優位性は明らかだが、世界に1500店舗を展開し、売り上げが130億米ドルを超えるトイザらスの地位を揺るがそうとするならば、それは決して容易ではない。
北京愛児瑪児童用品有限公司の王尉東総経理は「世界のほとんどの玩具は中国製だが、国内の玩具産業には強力な専門チャネルがいまだに1つもない。この点は雑貨、家電、建材などの産業とまったく対照的だ」と語る。同氏はトイザらスに対する敬意を隠さず、「中国市場が、ある程度まで発展すれば、トイザらスのような“巨大ザメ”は、十分に広いエリアで“エサ”をあさることができるだろう」
王尉東氏は、国内の玩具市場は依然として“未熟児”だと言う。玩具のブランドメーカーもなければ、大々的に宣伝して販売促進をする小売店もない。そのうえ中国の消費者にしてみれば、玩具は一般的に割高だ。「市場の潜在力を最大限に引き出すポイントがどこにあるのか、誰にもはっきりと分からない」と語った。
（鄭迪＝21世紀経済報道、北京発）
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