多くの国内メーカーがハイブリッド、純電気、燃料電池の研究開発という布陣を選び、以前のトヨタとフォルクスワーゲンの争いが、多くの国内自社ブランドメーカーとフォルクスワーゲンのディーゼル車のにらみ合いに変化したことは、見過ごせない事実である。しかも、石油製品の供給に問題が生じていることから、ディーゼル車は最終的に国の政策の奨励リストから外れる可能性が高い。

現在、国内の自動車メーカーのハイブリッド、純電気、燃料電池への研究開発熱が高まっている。奇瑞、長安、一汽セダンのハイブリッドセダンは北京オリンピックで試験的に運用され、東風、北京理工大学などの事業所の純電気自動車も運用に成功。上海汽車の燃料電池自動車もテストルームを出て、運用試験を行っている。

「われわれはエネルギー危機と環境危機に直面しており、現在、主としてハイブリッド、純電気、燃料電池、代替燃料という4つの分野から危機に対応している」と趙航主任は言う。「ハイブリッドが発展の主流であると言うべきである。なぜなら、ハイブリッドは社会インフラに依存せず、量産化して市場に投入できるからだ。事実、現在日本と米国でも大量に市場に投入されており、プリウスはすでに累計で85万台販売されている」

現在、純電気、燃料電池は、なお技術的なブレークスルーを待たねばならないが、この新エネルギー路線の選択を覆すのはもはや不可能である。特に万鋼部長が100万台の産業化目標を掲げたことからも、ハイブリッドの技術路線がすでに優位にあることがうかがわれる。

とはいえ、ディーゼル車やその他の過渡期の技術路線も決して封印されてしまったわけではなく、依然として選択技術の一つである。中国自動車技術研究センターの研究プロジェクトでも、先進内燃機関の近未来技術の研究は引き続き行われている。なぜなら、今後当面は、先進内燃機関の自動車が依然として大きな市場シェアを占める見通しで、ハイブリッド技術も内燃機関の技術と切り離すことはできないからだ。

先般の先進ディーゼル車とハイブリッドの争いは、主として国の政策補助金を得ようとするものであった。しかしここにきて、国の補助金対象は、主としてハイブリッド、純電気、燃料電池、代替燃料という新エネルギー車に向けられており、ディーゼル車は含まれない可能性が高い。

（記者：叢剛＝21世紀経済報道、北京発）

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※この記事の著作権は21世紀経済報道にあります。

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