北京五輪のIT攻防戦 セキュリティめぐる真剣勝負に
米連邦捜査局（FBI）に、1本の緊急コールがかかってきた。
「われわれは、米国のコンピューター雑誌がある競技に参加するハッカーを公開募集していると知らされた。その競技内容はアテネ五輪会期中、アテネのコンピューターシステムに侵入して、オリンピック競技の進行を妨害できるかを競うというものだった」。4年前のアテネオリンピックの特別顧問が、記者のインタビューに当時を振り返った。
FBIは同誌の動きに注目するとしたが、アテネオリンピック委員会はこの知らせを受けて、緊迫し、直ちに総力で対策にあたった。
アテネ警察はアテネオリンピック組織委員会に対して、スコアボード、成績管理システム、安全監視システムなど競技に不可欠な設備から、照明電力供給システムや交通輸送などの都市公共設備まで、すべてがハッカーの攻撃目標になる恐れがあると警告した。
2008年北京オリンピックも同様の情報システムのセキュリティリスクに直面する可能性がある。そのため、北京オリンピック委員会技術部門は多くの組織と連携して、システム安全の検査とメンテナンスを続けている。
実際、数年前にすでに「オリンピック情報セキュリティ及びソフトウエアシステムの重要技術研究」を北京オリンピックの十大科学技術重点プロジェクトの中に挙げている。
オリンピック情報セキュリティの重要ポイントの一つにインターネットのセキュリティがある。セキュリティホールの多くはウイルス攻撃によってできたものだ。
「従来のウイルス攻撃と比べ、オリンピックネットワークのセキュリティは国家イメージに与える影響が甚大だ」。江民科技の王江民董事長は記者の取材にこう答えた。
江民科技は先日、北京オリンピック組織委員会からネットワークセキュリティシステムのメンテナンス企業に国内で唯一、認定された。同社は北京オリンピック組織委員会の技術部門と協力して、北京オリンピックの情報セキュリティの信頼性を保障している。
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