2中国企業がこぞって水素エネルギー自動車の研究に乗り出そうと勇んでいる矢先、国内外の従来型エンジンの専門家26人が水素エネルギー技術の展望に疑問を投げかける上申書を連名で国務院に提出していたことが明らかになった。水素動力を究極の動力技術とする国内世論が盛り上がっているところへ冷や水を浴びせたかっこうだ。

2007年3月、専門家グループによって「自動車用動力技術の開発と交通エネルギー問題の速やかな解決に関する提案」が作成され、連名で関係部門へ上申した。

「水素燃料電池自動車の先行きには、予測不能な要素が数多く存在する。水素燃料電池自動車の研究を最後まで進めたあげく、他の技術手段へ変更せざるを得なくなれば、それまでの大規模な投資や努力は水泡に帰すことになる」。上申書に名を連ねた26人の専門家は、中国が盲目的に一部の多国籍企業に追随すれば、多くのヒト、モノ、カネを水素エネルギー自動車の研究開発に「賭ける」こととなり、中国の基幹産業である自動車産業に大きな弊害をもたらすだろう、と指摘する。

「第十一次五カ年計画」での省エネ・新エネルギー自動車重大プロジェクトの「863ハイテク計画」が発表されてから、中国商務部は水素エネルギー自動車の研究開発に力を入れ、国内企業へ数十億元を資金援助する計画を立てている。国の開発資金援助を受けるため、中国の自動車メーカーも水素エネルギー技術の開発にこぞって着手し始めた。エンジン技術で飛躍的に発展することで、多国籍自動車メーカーの動力技術に近づこうとしているのだ。

「水素エネルギー」への様々な疑問

米フォードの元上級エンジニア、楊嘉林博士は26人の専門家のうちの1人である。2006年に帰国する前、楊博士と米国の三大企業に勤める中国系エンジニアたちは、中国の同業者も米政府が大々的に宣伝する水素エネルギー技術に追随しようとしていることを知った。

そこで、帰国後、中国政府に上申書を提出する準備を始めた。署名した26人は皆、エンジン分野の権威ある専門家であり、中には新エネルギーの専門家も含まれている。

「この上申書の支持者は26人にとどまらない」。ある匿名希望の専門家は「863計画の実施により、国民の関心は水素燃料などの新エネルギー自動車に向けられた。政府部門の方針が自動車メーカーにプレッシャーをかけ、またやる気を刺激した。だが、多くの企業が自らの実力を考えず、やみくもに新エネルギーに走るのは非常に危険だ」と語る。

水素燃料電池の研究は米国で始まった。2005年4月、GMとダイムラー・クライスラーはそれぞれ米エネルギー省と、水素燃料電池自動車を5年以内に開発する契約に調印した。これを機に、一気に水素エネルギーという概念が広まり、「水素エネルギー」のスローガンは海を越えて中国にも伝わることとなった。

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