経緯はこんな感じだ。同シリーズは1982年に登場して以来、圧倒的なソフト資産を武器に寡占的地位を占めた。漢字データをハード上に搭載したため、海外のパソコンに比べて日本語が扱いやすかった。ところが世界では別の進化が起こっていた。80年代の中頃にIBM互換機（現在のパソコンもこの延長線上にある）が普及したのだ。90年代に入るとIBM互換機がソフトによる日本語表示を実現。これにより安価で高性能なIBM互換機が一気に日本市場に流れ込んだ。その結果PC-9800シリーズは、97年に独自規格品の開発を停止するに至った。

現在国内のパソコン市場で、NECは主要企業の1社という位置付けだ。2007年の販売シェアはNECが20.3％、富士通が18.7％、デル（米国）が14.0％となっている（IDCジャパン調べ）。その一方、世界市場ではHP（米国）が18.8％、デルが14.9％、エイサー（台湾）が7.9％で、日本企業の存在感は薄い（IDC調べ）。ちなみに世界シェア5位の東芝は、80年代の中頃からIBM互換のラップトップを製造していた。

日本市場の高度なニーズは、情報通信産業が技術力を高めるための修練の場を与えてくれる。だがそれと同時に、世界市場との乖離を生みやすい場にもなる。日本企業は、今後、日本市場と世界市場との間を「橋渡し」できる開発姿勢を学ぶべきなのかも知れない。

もり・ひろし

新語ウォッチャー。1968年、鳥取県出身。電気通信大学を卒業後、CSK総合研究所で商品企画などを担当。1998年からフリーライターに。現在は新語・流行語を専門とした執筆活動を展開中。辞書サイト・新聞・メルマガなどで、新語を紹介する記事を執筆している。NPO法人ユナイテッド・フィーチャー・プレス（ufp）理事。

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