CPUの省電力化、液体冷却、空調設備の電力制御…

そこで米国を中心に、グリーンITというキーワードが台頭してきた。これは情報通信機器の利用において、環境保護に対してこれまで以上に配慮しようとする考え方だ。例えば米国の調査会社ガートナーは、今年10月9日にレポートを発表。今後注目すべき技術トレンドの一つとして、グリーンITを挙げた。同レポートは「二酸化炭素を大量排出するデータセンターが、行政による規制を受ける可能性」まで指摘している。

省電力化のための様々な技術が登場している。例えばCPUの省電力化、液体冷却、サーバーの統合、空調設備の電力制御（情報処理量に応じて空調の強弱を調節する）などの技術がある。これに関連して日立製作所は9月27日、データセンターの消費電力量を今後5年間で50％削減するプロジェクト「クールセンター50」を発表した。同様の動きは他企業でも起こっている。

省電力技術の中には、最新の技術トレンドを反映したものもある。例えばシン・プロビジョニング（thin provisioning）と呼ばれる技術もそのひとつ。ストレージ（記憶媒体）の無駄遣いを無くすために「仮想化技術」を利用するものだ。この仕組みを導入することでストレージの稼働率が向上し、無駄なストレージを導入しなくて済むようになる。ひいては省電力化にもつながるというわけだ。

グリーンITを業界全体で推進しようとする動きもある。例えば米国のIT企業は、今年2月に非営利団体『ザ・グリーン・グリッド』を設立した。同団体は、省電力技術の開発・応用を推進するという。

家庭や企業横断システムもグリーンITの対象

もちろん、グリーンITの目指すべき方向性は「データセンターの省電力化」だけではない。オフィスにおけるIT環境の省電力化もテーマとなるし、IT機器の無害化（有害な化学物質の低減）もテーマとなる。情報システムにおいて代替エネルギー（グリーン電力証書システム）を積極利用する方向性もある。

またIT技術を利用することで産業構造を変革して、よりエネルギー効率の良い仕組みをつくるという包括的な試みもあり得るだろう。サプライチェーンマネジメントによる製造・物流・小売の効率化はこの1例だ。

もっとも米国では既に「グリーンITはベンダーやメーカーのセールストークに過ぎないのでは？」とか「グリーンITはハイプ（誇大宣伝）ではないのか？」などの冷ややかな声も聞こえている。このような声にどのようにして応えていくのか。IT業界の取り組みに注目が集まっている。

もり・ひろし

新語ウォッチャー。1968年、鳥取県出身。電気通信大学を卒業後、CSK総合研究所で商品企画などを担当。1998年からフリーライターに。現在は新語・流行語を専門とした執筆活動を展開中。辞書サイト・新聞・メルマガなどで、新語を紹介する記事を執筆している。NPO法人ユナイテッド・フィーチャー・プレス（ufp）理事。

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