連続調査No.26「団塊世代の引退と技能伝承問題」
若年層の戦力化が不十分との評価が３割を超える
■あなたの所属部署では、若年層（30歳未満）が戦力化されていると思いますか。（１つだけ）
団塊世代を再雇用などの形で活用していくとともに、若年層（30歳未満）を教育・訓練によって、いち早く戦力化していくことが企業に求められています。まず、自分の所属部署の若年層が戦力化されているかどうかについて伺いました。
全体では、「十分戦力になっている」が１割強、「年齢に応じた戦力になっている」が４割で、合わせると過半数に達します。しかしその一方で、「期待水準以下だが、ある程度戦力になっている」と「あまり戦力になっていない」の合計も３割を超え、若年層の戦力化がをうまく進められていない企業が少なくないことが明らかになりました。
年代別に見ると、年代が上がるほど、若年層に対する評価が厳しくなっていきます。30代では「十分戦力」、「年齢に応じた戦力」の合計が６割弱に達するのに対し、団塊世代では５割に届きません。当の若年層である30歳未満は母数が38人と少ないのでグラフは省略しましたが、「十分戦力」が３割強、「年齢に応じた戦力」が４割強で、上の世代からの評価に比べて自己評価は高めのようです。
「今の若手は氷河期に就職活動しているのでバブル世代とは危機感が違い、個人的に資格取得の勉強をしている者も多い」（40代前半／製造業）と評価する声もありますが、「最近は個人を尊重する風潮が強まり若手の育成が厳しくない。それに甘える若手は成長が遅く、一部のできる人との格差が広がっている」（30代前半／製造業）、「若い人に基本知識の継承がなされていないため、大きなシステム異常などがあるとお手上げになる」（60代以上／金融・証券・保険）など、懸念の声が多数寄せられました。
OJTと研修の強化が６割前後、即戦力の中途採用も４割強
■若年層を戦力化するための具体的な方法はどのようなものですか。（いくつでも） ※職場に若年層が「いる」かつ若年層の戦力化を計画的に「進めている」回答者ベース、選択肢は全体の％の高い順に並べ替え
団塊引退を控えた企業にとって課題となっている若年層（30歳未満）の育成ですが、若年層の戦力化を計画的に進めているかどうか伺ったところ、「進めている」が51.1％、「進めていない」が33.2％、「わからない」が15.6％でした。
次いで、若年層の戦力化に当たっての具体的な方法については、「OJTの強化」が65％で最多でした。「社内研修の強化」も55％を超えており、地道に教育・訓練を施すことが、若年層育成の王道ということでしょう。特効薬的な手法としては、「即戦力となる人材の中途採用」も40％に達しています。
若手の育成にノウハウをもつOBを活用するといった手法がメディアで紹介されることがありますが、今回の調査では実施しているという回答は５％未満でした。実際に団塊世代が引退し始める2007年以降に、こうした施策が普及していくのかもしれません。
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