リポート：
2006年、若者の二極化は一層深刻化する
～“コミュニケーション能力”が明暗を分ける～

日経BP主要各誌が占う2006年の展望（2）

　バブルがはじけて以来、企業はコア人材と派遣・パートの区別を鮮明に打ち出し、その波に若者が巻き込まれている。現在景気回復による雇用回復傾向にあるが、この傾向は今後も一層はっきりするだろう。その両者の差を分ける最大のポイントは「リーダーシップ」や「チームワーク力」といった「こころの能力」だ。今後は学校教育でもこの部分を鍛えていく必要があるのではないか。

聞き手／吉田直人、談／日経ビジネスアソシエ編集長・渋谷和宏
2006年1月10日

「自己啓発誌」が売れる一方で、フリーター、ニートが増えている

合同就職説明会
四大、短大、専門学校生対象の、就職合同説明会（東京都新宿区西新宿）
（写真提供：時事通信社。なお同写真およびキャプションについて、時事通信の承諾なしに複製、改変、翻訳、転載、蓄積、頒布、販売、出版、放送、送信などを行うことは禁じられています）

　手前味噌のようだが、20代、30代のビジネスパーソンの自己啓発誌『日経ビジネスアソシエ』の快進撃が続いてる。最初の設計では天井は5万部程度と見積もっていた。それで収支が成り立つような原価計算を考えていたが、現在は平均７万数千部という状況。広告集稿も非常に好調だ。自分が予期していたより、自己啓発に興味ある若手ビジネスパーソンが存在したということだ。

　ところが、その一方でフリーター（会社や団体組織に正社員や職員をとして所属せず、 時給や日給による給与を主な収入源として生活する人）やニート（就業、就学、職業訓練のいずれもしていない人）の問題が深刻化している。この状況をどう整理したらよいのだろうか。

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