事故発生時の映像を記録する車載「ドライブレコーダー」が、本格的な普及の兆しを見せ始めた。事故原因を巡るトラブル解決に役立つのはもちろんのこと、搭載するだけで心理的に安全運転の意識を高める効果があるという。導入は、運輸業者など法人ユーザーが先行しているが、個人向けにも自動車メーカーが純正品の提供を始めるなど、普及の下地が整いつつある。
文／松尾 康徳
2008年4月18日
交通事故による死亡者の数は着実に減り続けている。警察庁の交通事故統計によると、2007年の死亡者数は前年比9.6％減の5744人となり、1953年以来54年ぶりに5000人台にまで減ったことが話題となった。平成に入ってから最も交通事故の死亡者数が多かった1992年（１万1451人）と比べると、15年で半減した計算だ。
しかし事故そのものの件数は、決して減っているとは言えない。2007年の事故発生件数は約83万件で、３年連続で前年を下回ったものの、80万件を超えたままの状態が1998年から続いている。死亡者数が１万人を超えていた1990年代前半でさえも、発生件数は70万件前後だったことを考えると、死亡者数の減少とは裏腹に、事故件数は減っていないことがうかがえる。負傷者数も1999年に年100万人を初めて超えて以来、100万人超の状態が続いており、長期的なトレンドで見ればむしろ増えていると言う方が適当だ。
図１：警察庁の交通事故統計に見る事故件数と死亡者数の推移。死亡者数の減少幅の割には事故件数はそれほど減っていない
これまで自動車の安全装置というと、急速に普及したエアバッグに代表されるように、事故による死亡の防止を念頭に開発が進められてきた。死亡者数の減少はその効果が表れたものだろう。だが、エアバッグは事故そのものを防止するわけではない。死亡者数は減少しても事故件数や負傷者数は減らないという現状は、これまでの安全装置の限界が見えてきたということでもある。
そこでメーカー各社は、センサーやレーダーなどを活用して、事故を未然に防止するシステムを開発し、車の安全性向上を図ろうとしている。しかし本格的に事故を防止するためには、机上の実験ではなく実際の事故からその原因を分析し、教訓を学び取るのが一番だ。ドライブレコーダーはそうした背景をもとに、新たな車載機器の一つとして脚光を浴び始めている。
表１：主なドライブレコーダー
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