第151回
バブル崩壊に向け、チキンレースを繰り広げるトレーダー
経済アナリスト 森永 卓郎氏
2008年9月12日
８月26日の朝日新聞に、こんな記事が掲載された。外資系金融への人材紹介を手がけるエグゼクティブ・サーチ・パートナーズの調査によると、日本に拠点がある外資系金融機関で、サブプライム問題でリストラされた従業員数が、ここ１年間で２万7819人中1109人にのぼったという。
つまり、全体の約４％が１年間にリストラされたわけだ。これを多いと見るか、少ないと見るかは人によってそれぞれだろう。その記事によれば、サブプライム危機の震源地である米国では、ニューヨーク州で働く証券業界の従業員だけで約４万人がリストラされたという。それにくらべれば、はるかに小規模であることは間違いない。
確かに、リストラの対象になったのは、業績が上がらなかった人なのかもしれない。だが、この記事を読んでいくうちに、このうちの多くの人は「チキンレース」の犠牲者だなということに思い当たった。
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