なぜ、日本の家屋は倒壊するのか / SAFETY JAPAN [杉山義孝氏] / 日経BP社

　さて、こうした事実を踏まえ、私たちはどのような対応策を取ればいいのだろうか。

　実は木造住宅でも、1981年以降に建てられたものは被害が少なかった。その理由は、老朽化が進んでいなかったからだけではない。先に述べた壁の量や基礎のつくりに対する建築基準法の規定が1981年に改訂され、以前に比べて厳しくなっていたからだ。これを「新耐震基準」と言っている。

　さらに阪神・淡路大震災の反省を踏まえ、木材の接合方法などについてはさらなる改訂が実施された。

　阪神・淡路大震災以前の建築基準法でも、接合部に対する決まり事はあった。ただし、それは「接合部を金物で緊結しなければいけない」といった表記にとどまり、具体的な方法は明示していなかった。

　そこで、柱と土台、筋かいと柱など、部位ごとにどういう金物でどういう留め方をするのかという具体的な方法を2000年に規定した。これによって、建設業者の人たちも、より正確な施工を行えるようになった。

　阪神・淡路大震災当時、在来工法の木造住宅は弱く、ツーバイフォーやプレハブ住宅が強いという報道が多くなされた。しかし、耐震性に関して工法による違いはない。

　現行の建築基準法を守ってつくれば大丈夫だし、守らなければどのような工法でも耐震性を確保できない。つまり、建築基準法にのっとって家を建てること、耐震基準に達した家へと補強することが、倒れない家をつくるための最短の道と言える。