バックナンバー一覧▼

不動産の達人が教える「失敗できない時代の住宅選び」

高い省エネ性能が資産価値につながる

　専門家の間では将来、この基準はさらに厳格化されたり、義務化されるだろうと、当然のように考えられている。20年後、30年後の日本の住宅は、高い省エネルギー性能を満たしていることが必須となり、そうでない住宅は資産価値（市場価値）の点からも厳しい評価を受けることとなるだろう。

　スウェーデンでは、2009年から、一戸建住宅の売却時にエネルギー申告書を添付することを義務付けるようだ※。スウェーデンの人たちは、住宅のエネルギー性能こそが購入決定の重要な要素と考えており、省エネ先進国スウェーデンの住宅に関するこの状況は、日本の未来の姿と予想できる。

※有限会社イー・アイ 海外情報「vol34.スウェーデンからの手紙」より

　事実、国は個別の住宅に関する情報をデータベース化することを検討しているほか、東京大学生産技術研究所教授の野城智也教授は、「住宅はその豊かさを“所有”に求めるのではなく、“使用価値”に求めるようなパラダイム転換が起きなければならない」として、住宅の品質・履歴にかかわる情報ツールを産学共同で開発中だ。

　これから住宅の購入・建築を検討する人は是非、あなたやあなたの家族の健康や快適性、ひいては資産性にまで大きな影響を及ぼすことになる省エネ住宅、つまり次世代省エネルギー基準を上回るだけの性能を持つ、「省エネ住宅」を目指していただきたい。

　さくら事務所のコンサルティング、『不動産の達人サービス』現場経験では、住宅の省エネに対する意識や取り組みはまだまだ、企業ごと、または現場ごとの大きなバラつきがあることを感じている。次回はその実例を踏まえつつ、住宅の省エネ化について、日本で提供されている住宅の現状を紹介し、ポイントを解説していく。

おしえてBP!

住宅

SAFETY JAPAN メール

日経BP社の書籍購入や雑誌の定期購読は、便利な日経BP書店で。オンラインで24時間承っています。