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雇用保険を掛けていない人も申し込める
公共職業訓練は、雇用保険（失業保険）をもらう権利がなくても応募することは可能だ。応募して受講が必要と判断されれば、ほとんどの受講料は無料。たとえ有料の長期コースでも公共職業訓練そのものが格安なのだ（ただし各種手当はもらえない）。
それでは、公共職業訓練の申し込みにあたり最重要視されることはなにか。ここに明記しておきたい。
・就きたい仕事や方向性が明確である。
・フルタイムで働くことができ、すぐに働ける状態である。
など、客観的に見て訓練の必要性があるとハローワークの所長が認めた場合となっている。
さらにハローワークでは、上記により受講指示を受けた母子家庭のお母さん、および45歳以上の求職者には６カ月コースで優先枠を設置している。
公共職業訓練のパンフレットをもらうだけなら、どこのハローワークでもできる。相談しないまでも、事前の情報収集のために足を運んでみてはどうだろう。どんな内容の科目があるのか知っておくだけでも、いざというときに機敏に行動することができることは心強いだろう。
６年前に、わたしが公共職業訓練で「福祉住環境コーディネーター」を受講した際は、退職する３カ月ほど前から動き出したので、時間的ロスは最小限にすることができた。ただし、応募する時点で退職していなければ申し込みできないので注意が必要である（下記のHPも参考に）。
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