「テレビのCMなんて、誰も見たいとは思わないでしょう。ネットワーク時代には、自分のほしい商品があれば、グーグルで検索して自分から調べに行けばいいのです。

　だからこそ、グーグルの検索でトップページに表示されるかどうか、さらにいえばトップの3行に掲載されるかどうかが、大きな価値になるわけです。

　それをうまく利用して、企業の時価総額を何倍にもしたのが、私の門下生でもある後藤君です。

　ケンコーコムを立ち上げた後藤君には、マスメディアに広告を打つほどの金がない。そこで取り組んだのが、SEO(サーチ・エンジン・オプティミゼーション)－－つまり、検索サイトでいかに上位に表示されるかというテクニックでした」

　26歳の人の多くは、12歳ごろからパソコンをはじめてパソコン歴14年。人生の半分以上を、パソコンと暮らしています。

　一方、46歳は30歳でようやくパソコンを知り、メールをはじめたのがここ7年。最近4年でようやくエクセルが使えるようになったレベルです。この両者のどちらが、「AG21年」――アフター・ゲイツ21年において、この社会をよく知っているでしょうか。それは自明です。若い人が「先輩」になる下克上の時代。「時代―年代―世代」が古い感覚と全く相容れなくなったのが今日的特徴、と言えましょう。

　こうした時代には仕事に合った「人材」を性別、年齢、国籍、に関係なくうまく使うことが、これからの企業競争力に大きく影響してくるといっていいでしょう」

　「こうした若い人たちを、日本の会社が生かしていないのが実情です。デジタル歴が8年、10年という新入社員に対して、デジタル歴4年程度の上司が、よってたかってダメな会社のいままでのやり方を教えているのです。恐ろしいではありませんか。

　新人教育を人事部や教育部にやらせてはいけません。せっかくの将来の芽を摘んでいるだけです。むしろ逆に、年上の上司のほうが、パソコンを持たずに携帯でできることを、若い人から学ぶべきなのです。

　ネットワーク社会というのは、年齢、性別、国籍とも関係なく、住んでいる場所にも左右されない、極めてフェアな競争のできる社会といっていいでしょう。そういう社会が、いま目の前に現れようとしているのです」