調査会社のIDC Japanは、国内における低価格ノート・パソコンの購入意向調査の結果を発表した。対象となったのは一般消費者。台湾ASUSTeK Computer Inc.などの外資系パソコン・メーカーが低価格ノート・パソコンを販売し、市場での認知が高まってきたことから2008年6月に調査した。

それによると、低価格ノート・パソコンを「半年～1年以内に購入したい」と答えた人の割合は、全体の7％。一方、「希望の価格や仕様の製品が出れば購入したい」と回答した人は47.8％だった。このことから、低価格ノート・パソコンの価格や性能がユーザーの望む使い方に合致すれば、二つの回答をあわせた54.8％の人は購入する可能性が高いとIDC Japanは説明する。

用途としては、屋外でのインターネット閲覧、メール、文書作成などを考えている人が多いという。また、購入を検討する回答者の75％は、低価格ノート・パソコンを家庭における2台目のパソコンと位置付けており、家庭向け市場の拡大の可能性は十分とIDC Japanは分析する。

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