アップルは、発売最初の週末だけで「iPhone 3G」を世界で100万台販売したと発表した。このiPhone 3Gの人気は一過性か、それともこれからも続くのだろうか。

ソフトバンク表参道店に1500人以上が並んだ7月11日のように、ワっと盛り上がることはしばらくないだろう。ただし、これからはこうして早くからiPhoneを手に入れた人が、その楽しさや、癖になる使い心地を周りの人々に見せ、それに感化された人々へと、また少しずつiPhoneが広がり続けていく。そのペースはメディアでの評判や、今後、アプリケーション販売サービス「App Store」に登場するコンテンツ、ライバルの動きなどにも大きく左右される。

ただし、アップルは販売ペースが落ちた場合に向けて二の手、三の手まで考えるような企業だ。今回は、アップルの次の展開や、iPhoneを使った新しいビジネスの可能性を推測したい。

ドコモとの提携や法人向けも視野に

まず、日本で販売ペースをさらに上げる方法として考えられる一つの方法は、噂が絶えないNTTドコモとの提携である。ソフトバンクモバイルの電波が入りにくい地方はもちろん、都心部でも「iPhoneはNTTドコモが販売してほしかった」という意見が相変わらず多い。NTTドコモとアップルが提携すれば、そうした人達の最後の障壁をなくせる。

ソフトバンクモバイルにとっても、アップルとNTTドコモとの提携が十分に遅ければ、それほど痛手にはならないだろう。iPhoneがすぐにほしいユーザーは既にソフトバンクモバイルに加入しているはずだ。ただし、新たにiPhoneを買うユーザーに選んでもらえるように、ソフトバンクモバイルもNTTドコモも何らかの価値観をつくっていく必要がある。

またiPhone 2.0 OSの、強みの1つでもある企業向けシステムも無視できないポイントだ。コンシューマ向けの販売が一段落したら、その段階で法人営業が本格的に稼働することは目に見えている。特にアップルは米国だけでなく、日本でも教育機関と密接な関係づくりに成功している。iPhone 2.0 OSでも、教育機関で独自アプリケーションを作って配布する方法などが提案されていることから、教育市場への進出も必至だろう。

詳細は、ITproの記事本文をご覧ください。

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