楽天リサーチが中国で行った2007年のトレンドに関するインターネット調査の結果によると、中国の消費者は現在の生活水準や景気に関して肯定的で、将来の見通しについても楽観的だった。ただし雇用環境については現状、今後の見通しともに否定的な意見が多かった。

現在の生活水準や景気に関して8項目で尋ねたところ、「雇用環境」以外の7項目で「非常に良い」「やや良い」の合計が4割を超えた。「収入（家庭全体）」「支出（個人）」「中国の景気」「自身の暮らし向き」の4項目では肯定的な意見が5割を超えている。

今後の見通しについては、「雇用環境」以外の7項目で「やや良くなると思う」とする回答が最も多かった。7項目のうち、「収入（個人）」「収入（家庭全体）」「金融資産額」「支出（家庭全体）」「自身の暮らし向き」の5項目では、今後の見通しに肯定的な回答が、現状の肯定的な回答を上回った。

一方「雇用環境」に関しては、現状で「非常に悪い」と「やや悪い」の合計が59.6％にのぼった。今後の見通しについても「悪くなると思う」の合計が36.7％となり、「良くなると思う」の30.4％を上回った。

2007年に増やした支出内容は、「食品・飲料（外食除く）」（76.5％）が最も多く、「外食」（75.0％）、「情報通信機器（携帯電話、パソコン等）」（73.2％）と続いた。そのほか、「ファッション」（71.9％）、「趣味関連」（68.1％）、「旅行などレジャー」（67.4％）、「投資」（62.4％）も多く、2007年は全般的に飲食、IT、ファッション、趣味、金融といった分野で支出が伸びたことがわかった。なお支出額を減らしたという回答は全分野で10％未満だった。

2007年のキーワードとしては、79.0％が「北京オリンピックまであと１年」を挙げた。以下「ブログ（博客）」（70.9％）、「食品安全問題」（63.8％）、「住宅価格のバブル現象」（63.5％）と続いた。

調査は2007年11月25―29日、香港と台湾を除く中国全土の18―49歳を対象に実施した。有効回答数は800。

関連情報
・楽天リサーチのWebサイト http://research.rakuten.co.jp/

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