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家電製品交換の目安は10年!?

2008年10月2日 11時32分

エアコン性能を飛躍的に高めた「トップランナー制度」

家電メーカーや家電量販店などが連携し、家電製品などの省エネ性能などを比較、ランキングを公表している「省エネ家電普及促進フォ-ラム」(東京都中央区、会長:中村邦夫)という団体がある。同フォーラムは、家庭での買い換え行動の活性化と二酸化炭素(CO2)排出量抑制を目標として活動しているようだが、家電製品を買い換えることによって、実際にどの程度の省エネルギーが達成できるのだろうか?

消費者にとっては、まだ十分に使える家電製品を省エネルギーのためだけに買い換えることには、いまだ相当な抵抗があるに違いない。筆者の経験でも、買い換えによる省エネルギー効果と、まだ使える家電製品を廃棄することによるエネルギー消費の増加、そして、なによりまだ使えるのに廃棄するのはもったいないのではないか、という消費者からの質問の答に窮することが度々あった。そのような問いかけに対して、今回は、エアコンと冷蔵庫の例を挙げて説明しよう。

これまで紹介してきたように、家庭用エアコンのエネルギー効率は、1999年に始まった「トップランナー制度」の効果で、ここ数年、めざましく向上している。特に2000年と2004年は、それぞれ省エネルギー基準が定められた翌年と第1回目の目標年ということで、両年ともエアコンの性能が大きくアップしている。法律による規制の効果が顕著に表れたのである。

エアコンの効率はCOP(Coefficient Of the Performance=成績係数)と呼ばれ、投入したエネルギー量と出力したエネルギー量の比で表わされる。例えば、投入エネルギー1kWhに対し出力が3kWhであれば、「COP=3.0」となる。そして、この値が大きいほど効率が高いことになる。なお、最近では、より実使用に近い評価指標としてAPF(Annual Performance Factor)が用いられるようになったが、今回は過去からの推移を把握するためCOPを使用する。

トップランナー基準が制定される以前の効率の推移を眺めてみると、石油危機以前(この時代は、まだ各家庭にエアコンが普及する段階になく、普及率は10%を下回っていた)のCOPは「2.0」に届かなかった。その後、石油危機を機に効率改善の兆しが見られ、1985年にインバーターが搭載されたことでCOPは「3.0」の水準に達した。ところが、その後は1995年頃まで、飛躍的な効率改善が見られなくなった。

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