日本の技術を適用すれば、鉄鋼生産だけでCO2が3億tも減る
──温室効果ガスを大幅に削減するために、省エネをはじめとする日本の技術力が役立つと言われています。
馬田一日本鉄鋼連盟会長（以下敬称略）： 日本が保有する省エネ技術をうまく活用すれば、鉄鋼関連だけでも、世界中で温室効果ガスである二酸化炭素（CO2）の排出量を年間 3億t削減できます。高炉で鉄を1t作るために、どのくらいエネルギーを消費するかを共通の計算方法で算出して、それを比較すると日本のエネルギー消費が一番少ない。日本の鉄鋼業のエネルギー消費量を仮に指数で100とすると、日本以外の国はみんな100を超えています。各国の鉄鋼業のエネルギー消費量を日本の技術を利用して日本と同等にまで下げたら、CO2排出量を3億t削減できる計算になるわけです。我々は、全ての環境・省エネ技術を開示する用意があります。
──鉄鋼生産に必要なエネルギーの量が、日本と諸外国の間で、なぜそれほど違うのでしょうか？
馬田： エネルギーを節約しようとすると熱効率を上げないといけないのですが、これは生産設備の規模に大きく左右されます。つまり、ある程度の規模のプラントでないと、省エネ効果が出ません。世界にたくさんの高炉があるなかで、現在、内容積が5000m3を超える高炉は14基しかありませんが、そのうちの11基は日本にあります。日本では小さな高炉でも3000m3、4000m3という規模があり、熱効率を上げやすい状況にあるわけです。
──2000年以降、中国の粗鋼生産量が爆発的に増えているのですが、その中国の状況はどうなのでしょうか。
馬田： 中国には約800社もの製鉄会社があります。先進的な企業はきちんと温暖化対策に取り組んでいると思います。しかし、他方で、中小のメーカーが数多く存在し、これらの高炉の多くは200m3、300m3といった小型の高炉が中心です。
詳しくは、こちら「bp SPECIAL 地球環境問題―新たなる挑戦― ECOマネジメント」サイトでご覧になれます。
昨日読まれたベスト5〈環境〉 最新記事一覧へ 画面先頭に戻る
- タタ・モーターズを止めた“住民力”（2008/10/03）
- 日本の高効率発電技術が石炭を“資産”に変える（2008/10/03）
- 製造業主体の発展が続く中国が地球温暖化に及ぼす影響
- 電気自動車を主役の座に押し上げた電池技術（2008/10/01）
- 家電製品交換の目安は10年!?（2008/10/02）
環境 最新記事 記事ランキング一覧に戻る 画面先頭に戻る
- 三洋電機と新日本石油、薄膜太陽電池で共同出資会社の設立を協議
(09:58) - 新日鉄と神戸製鋼、共同で製鉄ダストのリサイクル、還元鉄の生産を推進 (09:57)
- 大林組がVOC汚染浄化用微生物栄養材を開発、浄化費用を30％削減 (09:55)
- 京セラ、高出力の太陽電池モジュールを市場投入 (09:54)
- タタ・モーターズを止めた“住民力” (17:13)
- 日本の高効率発電技術が石炭を“資産”に変える (15:10)
- パナソニック、世界のグループ社員で約520の環境保全活動を実施へ (09:42)
- 富士通、REACH対応の製品含有化学物質管理システムを発売 (09:42)
- 気候変動で政府・議会に先手打つ米企業 (15:43)
- 家電製品交換の目安は10年!? (11:32)