構造計画研究所（本社：中野区）は9月12日、地震による上下・水平方向の揺れを軽減できる低層建築物向け三次元免震装置を、清水建設とカヤバシステムマシナリー（本社：港区）と共同開発したと発表した。システムの開発・実用化には、東京大学生産技術研究所の藤田隆史教授が協力した。構造計画研究所が杉並区に建設を計画している集合賃貸住宅に、この装置を導入する予定だ。
従来の免震装置は、水平方向の揺れを軽減するが、上下方向の揺れには対応していなかった。新開発の免震装置は、上部の積層ゴムによる免震装置で水平方向の揺れを吸収。下部に7気圧の空気を封入した空気バネを設置して、上下方向の揺れを吸収する仕組みだ。水平方向の揺れは約8分の1、上下方向の揺れは約3分の1に低減できる。さらに、油圧機構を備えた制御装置を建物底部の四隅に設置。これにより、免震装置が上下方向の揺れを吸収する際、水平方向の揺れで建物が転倒しようとする動きを抑制する。
この免震ユニット1台で、重さ約150トン程度の建物まで対応する。低層建築物向けに開発された装置だが、空気バネなどの数量を増やすことにより、高層の建物にも導入できるという。装置の費用は未定だ。
この装置を導入する集合賃貸住宅は、3階建てで、延べ床面積は510ｍ2。設計は杉浦英一建築設計事務所が手掛ける予定だ。施工者は未定だ。
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