ある全国紙の社会部長から「日本の世論はスポーツ紙とワイドショーで作られる」と聞いたことがある。新聞の社会部長が多少皮肉をこめて言ったことだろうが、「新聞」と「テレビ」の影響力をよく表しているように思う。テレビや新聞に代表される「マスメディア」が取り上げることで、「うわさ」程度の情報であったものが、やがては世論に発展するケースはザラにある。

マスメディアの発行部数や視聴率を背景にしたこうした存在感を意識しつつ、インターネットの世論形成にもマスメディアが大きな役割を果たしていることを認識する必要がある、とクライシス・コミュニケーションでは考えている。今回は、インターネットが情報戦略の面から重要なインフラになりつつある今、これまで以上に、既存のマスメディアとの関係性を重視しなければならないという、「あまのじゃく」な視点についてお話ししてみたい。

ソーシャルメディアとかCGM（Consumer Generated Media）と呼ばれ、新しいインターネットメディアとしてブログが注目されている。新聞社や出版社のサイトのようにプロが作るメディアとは違い、一般の消費者が作るという点で、ブログはマスコミとは異なる性格のメディアである。消費者が自分たちの“生の声”や“実体験情報”を自由に載せている、いわゆる口コミの集合体として、企業のバイラル・マーケティングの対象として存在感を増している現状がある。一方で、ゴシップネタにもめっぽう「強く」、ネット風評によって事業存続の危機に陥った企業の例も少なくはない。

そうしたブログを作って（書いて）いるブロガーと呼ばれている人たちの有力な一次情報源がテレビや新聞などのマスメディアなのをご存じだろうか。

複数の調査で、あるキーワードについて書き込まれたブログ件数は、同じキーワードをテーマにしたテレビ番組の放映日に増加することが判明している。また、インターネット調査会社がネットユーザーに対して行ったアンケート調査でも、8割以上の人が新聞を信用しているという結果が出ている。

詳細は、日経ベンチャーの記事本文をご覧ください。

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