日本航空は2010年度までに機材の刷新を進めている。燃費効率の良い中型機を中心に65機を新たに導入し、大型機など46機を退役させる。これにより省燃費機材の比率を50％にまで引き上げる考えだ。

そのためには整備士の育成が急務となる。整備士は機種ごとに国家資格を取得する必要があり、たとえベテランで他機種の資格を持っていても、当該機種の資格がなければ整備できない。2007年から導入している今後の主力機材、ボーイング737-800型機だけで、年間平均100人を養成し、2010年までに600人が整備できる体制を構築する必要がある。

そこで導入したのが、DMT（デスクトップ・メンテナンス・トレーナー）というシステムである。実機で使用しているものと同じプログラムを使い、コンピューター画面上の計器やスイッチ、ヒューズボックスなど整備に使う機器を操作し、整備作業を忠実に再現する。日航によると、これまでの研修形態よりも一度に養成できる人数が増えるとともに、設備投資は10分の1で済むという。

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