広告メディアとしての活用(2)
日米の違いと広告費の行方
2005年ころから、商品名やキーワードを検索サイトの検索ボックスに入力させてプロモーション用のWebサイトに誘導したり、CMの続きのムービーをWebサイトで見せたりするタイプのテレビCMが増えました。
それらが成功しているかどうかは別として、CMを見てCM自体や商品についてもっと知りたいと思った人がインターネットの検索エンジンで商品名を検索し、Webサイトにアクセスする行動は、いまでは当たり前になりました。
資生堂「TSUBAKI」の成功の手応えはWebサイトから
2006年に大ヒットした商品に、資生堂の女性用ヘアケア・ブランド「TSUBAKI」があります。同社がこの広告キャンペーンの成功の手応えをつかんだのは、Webサイトへのアクセス数からだったと聞いています。
TSUBAKIのテレビCMは、Webに誘導する仕掛けがあったわけではありません。しかし、多くの視聴者がこのCMから刺激を受け、さらに情報を得るためにインターネットにアクセスしたのです。
これは、いまのテレビCMとインターネットの関係を示す一例と言えるでしょう。企業の側はWebサイトをテレビCMの情報を補完するために用いることができるだけでなく、キャンペーンの成功度合いを測る指標としても利用できるのです。企業は、サイトを見に来ている人が商品を買っているという、漠然とした手応えを得ているのかもしれません。
昨年、『テレビCM崩壊 マス広告の終焉と動き始めたマーケティング2.0』(翔泳社)という本が翻訳出版され話題になりました。従来のテレビCM、マス広告が力を失いつつあることを、現状のデータを交えて検証するという内容です。
米国ではテレビCMの限界を感じ取り、インターネットに一部シフトせざるを得ない状況が訪れています。米国はケーブルテレビの普及率が高く、CMのあまり入らない有料放送も普及しています。チャンネル数も膨大なため、3大テレビ・ネットワークといってもそれほど力を持っているわけではありません。例えば一角であるABCは、10年以上も前にディズニーに買収されました。
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