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94.5%がネット・ショッピングを経験、雑誌・書籍は当たり前(2005/02/22 まとめは、小出由三=ネット事業センター)
nikkeibp.jpアンケートにご回答いただいた皆さん、まことにありがとうございました。nikkeibp.jpアンケートは、ニュースなどで話題のテーマ、ビジネスパーソンの注目が集まっているテーマなどにフォーカスして、読者の皆さんのご意見をうかがい、その結果をWebサイトのコンテンツとして公開していく企画です。 13回目の調査は、「インターネットによるオンライン・ショッピング」です。国土の狭い日本でも、ネット・ショッピングが定着しつつあります。そこで今回は、その定着度とともに、どんなものが対象になっているかなどより具体的な購入動向を調べました。 まず驚いたのは、ネット・ショッピングの利用経験。なんと、94.5%の方がネット・ショッピングを利用したことがあるとの回答でした。しかも、利用頻度に差はあるものの、どの年代でも90%を超える方がネット・ショッピング経験者。回答者の属性が、「日ごろからインターネットを使っている」と想定できるとはいえ、一度も利用したことの無い筆者にとってはかなりショックな結果です。 ![]() 約8割がアクティブ・ユーザーその利用頻度も高く、「定期的に利用している」が11.7%、「定期的ではないが、よく利用している」が35.5%。これに、「たまに利用することがある」の32.3%を加えると、アクティブなネット・ショッピング・ユーザーは約8割に上ります。 また、これまでネット・ショッピングをしたことのない方でも、その半数以上が今後は利用したいとの意向を示されています。インターネットを使う方にとってネット・ショッピングは、メールやWebアクセスと並びなくてはならないサービスになったと言えるでしょう。 実際、どんなものを購入しているかを見てみましょう。 いまやネットで何でも買える最も多かったのは「雑誌・書籍」の68.9%。以下、「パソコンやデジタル家電」の64.5%、「交通機関のチケットや旅行」の59.1%、「CDやDVD」の51.4%と続き、ここまでが5割を超えています。やはり、形状やデザインが決まっていて、中身やスペックで判断できるものが上位に来ました。 ![]() これに続くのが、「産直やお取り寄せなどの食材」(34.1%)と「各種イベントのチケット」(30.6%)。これらの購入率が高いのは、ネットでしか購入できない(しにくい)ものがあるからのようです。他のジャンルもまんべんなく購入実績があり、購入経験の高さだけでなく広がっている購入商品からも、ネット・ショッピングの定着率の高さがうかがえます。ネット経由で何でも買う——とまではいかないものの、ネット経由で何でも買える時代になってきたようです。 安くて手間が省け、ネットでしか買えないものもあるでは、なぜネット・ショッピングが受けているのでしょうか。トップはやはり、その利便性。「購入するための時間や手間が省ける」が断トツで、81.7%の方が購入理由に挙げています。 ![]() 「店頭よりも安く購入できる」も50%を超えました。賢くネットを使いこなしている方が多いようです。ただ、一般的に送料が高いことが多いので、トータルで考えないと落とし穴にはまります。この点は、ネット・ショッピング経験が豊富な今回の回答者は重々承知。「送料を含めて商品を選んでいる」というご意見を多数頂きました。 「欲しいものを横断的に比較して購入できる」(44.6%)と「なかなか手に入らないものが購入できる」(40.4%)もネットならではの理由。特に後者は、プレミアム・チケットやネット限定の商品など、今後もどんどん増えそうです。 日常品や食材も約5割がネットで調達ネットで購入する商品は何に使うのか?最も多いのは88.1%の「自分の趣味・嗜好品」でした。約9割の方が本人用のものを購入しています。また、「家庭で日常的に使うもの・食べるもの」も約5割に達し、生活にネット・ショッピングが浸透している様子がうかがえます。 ![]() ネット・ショッピングには危険が付きもの——そう考えていた筆者ですが、今回の調査でその意識を変えました。グラフ化はしませんでしたが、トラブルについても聞いています。その結果、多かったのは「届いたもののイメージが違っていた」と「届くのが非常に遅れた」の2つ。それぞれ13.5%と10.1%にとどまりました。 「壊れていた」、「届かなかった」、「金銭の支払いで揉めた」など致命的なものは数%。しかし、数にすれば、それぞれ100人を超える方がトラブルに遭遇していることを考えると、まだまだサイトや業者は慎重に選ぶ必要がありそうです。 最後に、皆様から寄せられたご意見で多かったのは、個人情報の漏えいなどセキュリティへの不安。この4月に個人情報保護法が施行されるとは言え、スキーミングなど常に不安を抱えているようです。ネット・ショッピングの敷居を下げるためにも、一層のセキュリティ対策強化が望まれます。 【調査の概要】
調査期間 2005年2月8日〜14日
回収件数 6390件 告知方法 nikkeibp.jpトップページのバナー 性別 男性90.0%、女性8.2%、無回答1.8% 年齢 24歳以下:1.3%、25〜29歳:5.5%、30〜34歳:11.8%、35〜39歳:15.6%、40〜44歳 18.6%、45〜49歳:14.1%、50〜54歳:10.7%、55〜59歳:8.9%、60〜64歳:6.4%、65〜69歳:4.1%、70歳以上:2.8%、無回答:0.2% 調査主体 ネット事業センター、nikkeibp.jp編集、日経BPコンサルティング
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