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テクノロジー・ロードマップ シリーズ

テクノロジー・ロードマップ2018-2027 全産業編

2017年11月28日発行

レポート:A4判、574ページ

CD-ROM(本体に掲載されたロードマップを収録)

本体価格 450,000円+税

発行:日経BP社

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テクノロジー・ロードマップ2018-2027 自動車・エネルギー編

2017年10月25日発行

レポート:A4判、304ページ

CD-ROM(本体に掲載されたロードマップを収録)

本体価格 300,000円+税

発行:日経BP社

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テクノロジー・ロードマップ2017-2026 医療・健康・食農編

2017年3月13日発行

A4判、368ページ、特装本

CD-ROM(本体に掲載されたロードマップを収録)

本体価格 300,000円+税

発行:日経BP社

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テクノロジー・ロードマップ2016-2025 金融・マーケティング流通編

2016年12月26日発行

A4判、408ページ、特装本

CD-ROM(本体に掲載されたロードマップを収録)

本体価格 300,000円+税

発行:日経BP社

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テクノロジー・ロードマップ2016-2025 ICT融合新産業編

2015年11月13日発行

A4判、304ページ、特装本

CD-ROM(本体に掲載されたロードマップを収録)

本体価格 300,000円+税

発行:日経BP社

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テクノロジー・ロードマップ 2017-2026 医療・健康・食農編

テクノロジー・ロードマップ 2017-2026 医療・健康・食農編 CD-ROM付属

「生活の質の向上」「社会的課題の解決」「ビジネス・チャンス」の三つの視点で今後10年の技術進化を予測する

新刊発売!テクノロジー・ロードマップ2017-2026全産業編

大幅リニューアル

IoT、クラウド、人工知能、ビッグデータの進化は、医療・健康・食農の分野に大きな変化をもたらします。市場ニーズ・ベースで進化する今後10年の技術の変遷を予測しました。2016年版を大幅に見直し、特にIoTや人工知能の医療分野への応用を拡充しています。

新刊の詳細目次/サマリーを見たい方はこちらへ

医療・健康・食農編の3つのメリット

短時間でわかる×幅広く網羅×企画書作成に便利

短時間でわかる

一つの技術テーマに関して「2ページのレポート」と「1枚のロードマップ」で簡潔明瞭に今後10年の流れを予測します。短時間で知りたい情報を収集できます。

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幅広く網羅

カバーする技術分野

テクノロジー・ロードマップ2017-2026
医療・健康・食農編 76テーマ

ライフ・イノベーションを起こす医療、健康、食料・農業に関する76のテーマを採り上げ、「生活の質の向上(QOL)」、「社会的課題 の解決」、「ビジネス機会の拡大(ビジネス・チャンス)」の三つの 視点で、技術の進化を予測します。

イノベーション
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  • 序章
  • 第1章 健康
  • 第2章 医療
  • 第3章 食料・農業

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企画書作成に便利

付属のCD-ROMにはレポートに掲載されているロードマップを
PDFで収録しています。各種企画書に作成時にご活用いただけます。

ロードマップ

レポート活用プロジェクト

  • R&D戦略企画
  • 中期経営計画
  • 新規事業企画
  • 未来市場の調査・洞察
  • 新商品新サービス企画
  • 医療・健康・食農編の考え方と活用法

    医療・健康・食農編

    レポート序章で本レポートの考え方と活用法を解説しています。
    20ページ以上のボリュームがありますが、ご一読ください。
    「テクノロジー・ロードマップ」のコンセプトがご理解いただけると思います。

    PDFで内容を見る

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    テクノロジー・ロードマップ 2016-2025 医療・健康・食農編の詳細目次/サマリー

    序章

    「テクノロジー・ロードマップ」の考え方と活用法

    サマリー

    第1章 健康

    健康分野は、病気前の人が対象となることから潜在的な市場規模が大きく、規制の枠組みから外れることから、企業にとって魅力度が高い。また、IoT(internet of things)、ビッグデータなどICTの活用によって付加価値が高まることから、新たなビジネス展開も期待できる。高齢化が進む中で重要度が増す認知症対策や介護ロボット、個人の体質に基づいて先制的に手を打つ先制医療、ITスポーツ、健康経営など、今後注目されるテーマを採り上げた。

    1. 予防医療/ヘルスケア

    国民医療費は40兆円時代、75歳以上の後期高齢者の医療費は30%、医師数の偏り、医師不足、予防医療の需要は増加
    求められる医療、介護、福祉の連携、サービス運営の体制強化、生活支援や権利擁護など継目のない支援業務市場の拡大

    バイタルサインとIoTによる室内外環境データを利用した個別適合型評価エンジンの開発、健康管理サービスへの実装
    遺伝情報、血液情報、活動量などを含む生体情報を活用したビッグデータ解析の本格化、疾病リスク指数の算出

    ウエアラブル/ノンウエアラブル機器の小型・軽量化、低価格化、ディスポーザブル化、通信障害に強いインフラの強化
    クローズなWebサイトや医師との相談、コールセンター対応、ロボット技術の活用、予防医療・健康維持の合理化、効率化

    2. 見守り

    日本の寝たきり、介護問題は深刻化、要介護認定者数は500万人強で75歳以上のほぼ3人に1人、独居高齢者数も急増
    求められる機械による見守り、医学と地域の結びつき、民間による緊急通報、安否確認、駆け付け、みとりなど見守りサービスの拡大

    見守りサービスの差異化、熱中症、介護状態、認知症、持病を有する人へバイタル評価による室内快適性、症状予測
    新規参入とともに様々な解析ソフト、サービスが上市、みとりサービスも本格化、施設型サービス、スマートケアハウスの誕生

    無拘束計測による見守りシステムの普及、センサーやICT活用による24時間態勢での見守りシステム、呼吸や睡眠の状態評価
    ディープラーニングの活用、予測エンジンの機能向上によるナレッジモデル、システム構築による機械見守りの効率化

    3. 介護ロボット

    日本国内では団塊の世代が後期高齢者になる2022年から2025年が、介護ロボットのニーズのピーク
    欧州では介護の質の維持、中国では一人っ子政策による急速な高齢化に対処するため、介護ロボットが導入される

    介護現場で最初にロボットが用いられるのは、極めて強いニーズがある場合か、導入の際の心理的、コスト的ハードルが低いもの
    介護者を主役に、本人の自立を促すことで、介護の在り方を変えるきっかけとなることを目指す

    コストと安全性に対する要求が特に厳しい、使用対象の人や環境、機構や機能を絞り込んでシンプルにするのが効果的
    効果や安全性を確認するための実証試験や安全試験が開発のノウハウとなり、模倣された際の差異化と競争力の源泉になる

    4. 生活習慣病対策

    メタボリックシンドローム(MteS)は超高齢社会におけるフレイルなどとも関わる重要病態である
    今後は遺伝子診断も含めた個人の健康・疾病情報の共通管理化が課題となる

    ウエアラブル機器を駆使したWebによるリスク因子への介入とその検証が報告されている
    医療施設における情報管理システムの統一も必要である

    従来の体重、体脂肪、バイタルサイン以外のビタミンや各種生体関連因子の経皮測定技術の進歩が望まれる
    新しい指標を簡易測定することで、単なるバイタルサインや体脂肪量測定とは異質の生体情報を得ることが可能

    5. 先制医療

    早期診断、早期治療という予防医学的な考え方をさらに進めた先制医療という考え方が、超高齢社会においては必要不可欠になる
    最先端技術、遺伝情報、新たなバイオマーカーの力を結集し、予防、行動変容に重点を置いた発症前対応が最重要課題となる

    日常生活にに浸透し、生活習慣改善可能なデバイス、より精度が高く簡便で低コストのバイオマーカー、ゲノム解析、画像診断
    個人レベルでの精密予防、健康長寿の実現。医学的に信頼度、安全性が高い生体情報が高い次元で、一元的に統合されていく

    環境情報と生体情報を統合していく新しいサービスの出現、それらの情報に対する大幅なセキュリティー強化
    医学的知見、センサー、ビッグデータ関連技術の飛躍的進化、ポスト「京」の次世代スーパーコンピューター開発

    6. サーカディアンリズム

    高齢化、24時間社会などから生じる医療費、介護負担費の増大が、サーカディアンリズムを適正に保つことによって改善する
    世界的な食糧増産の要請から人工的環境下における食糧増産を目指す。遺伝子組み換え食品が社会的に認知容認される

    サーカディアンリズムの位相を簡便に決定する機器、適正位相に修正するための機器、サーカディアンリズム正常化を志向した建築
    人工的環境下におけるサーカディアンリズム最適化、光環境、光周性の操作が必要に。遺伝子組み換え食品の一般化

    簡便な位相計機器の測開発、モバイルまたはウエアラブルな高照度光発生機器、体内時計正常化に十分な照度の屋内空間設計
    光周性機構を応用した植物生育、魚類養殖、動物繁殖、光周性関連遺伝子改変により増産が可能な動植物の開発

    7. 遺伝子解析

    医学分野では多様な遺伝子解析ニーズが発生し、これまでになかった診断・検査が普及する
    消費者向けの遺伝子解析サービスが健康・美容・スポーツ向けに普及、医学以外は農業、環境、産業向けにメタゲノム解析が普及

    各種の出生前診断・遺伝病や感染症の診断用キットが開発され、がんその他の多因子病の治療に資する検査キットが開発される
    個人のゲノム情報をネット上で提供するサービスが普及し、人工知能(AI)を用いたゲノム情報の解説サービスが普及する

    次世代シーケンサーの性能向上、1分子シークエンサーの開発が行われ、配列決定精度、速度が向上し、コストダウンが図られる
    ビッグデータ処理に関係したICTが、医療を中心に実装され、新しい遺伝子解析サービスの技術的な中核を担う

    8. 健康状態のスコア化/可視化

    国民医療費は年率3%で増加、2025年には54兆円に達するとの予想、介護費(2016年15兆円)も増加の年率7%増
    医療費の12%は地方自治体負担、全国市町村48%は国民健康保険では賄えず、超高齢社会に向け地域の医療費抑制は課題

    健康管理サービスが上市、求められる優れた費用対効果、行動変容を伴う継続させる仕掛け、移動型健康管理サービスの普及
    技術連携、健診データの活用、健康状態の見える化/可視化技術の確立による多様化するサービス、3D自分アバターの活用が拡大

    データ統合、ビックデータ活用による健康、疾病リスク評価、身体状態のスコア化/可視化技術の確立、評価エンジンの精度向上
    ロボット、ヘルスケアファイナンシャルアプリとの連携、3D自分アバターソフトの簡易化、連携による進むセルフケア健康管理

    9. 見た目の科学

    遺伝子変異(SNP)による表現型(皮膚、容貌、体形)のリスク理解と全遺伝子シーケンスによる表現型の理解
    見た目(皮膚、容貌、体形)の人工知能(AI)による数量化

    見た目だけでなく健康の総合評価と各項目の評価を同一プラトフォームで見るシステム
    脳機能、睡眠、ストレスの非接触の計測

    AIを使った全遺伝子シーケンスの消費者への解説
    人の表情や瞳孔から感情を評価する

    10. アンチエイジング/からだ年齢診断

    一億総活躍社会の実現に向け、高齢者の健康増進による労働力確保と介護離脱の抑止は重要、アンチエイジング医療に期待
    からだ年齢診断により老化の弱点と危険因子を見つけ、それを重点的に是正し老化バランスを整えることで健康長寿を目指す

    からだ年齢診断システムは医療機関、調剤薬局、老健福祉施設、スポーツ施設に広がり、さらには海外にも普及するであろう
    糖化ストレスや酸化ストレスを非侵襲的評価するシステム、抗糖化機能や睡眠の質向上など次世代機能を有する食品成分の開発

    からだ年齢診断システム開発については技術的困難はない。関連学会による仕様の共通化、行政による認可が重要なカギ
    医療機器、機能性食品の開発に関しては身体情報との関連付け、臨床試験の医学的根拠の積み上げとデータの発信が重要

    11. 環境と体調変化

    急激な気候変動は超高齢社会の健康管理に大きな影響を与えている
    センサー技術とデータ解析技術の研究開発次第で日本国内5兆円、世界的には30兆円の市場が可能

    生活上の様々な不定愁訴(有訴)のデータをクラウドに収集しその解析技術を高め、医師と共有化し重篤な発症を予防する
    人を介在してその内容の実効性を高め、日常の生活のすべての要望もICT的に取り扱いビジネス化する

    バイタルデータや有訴データをクラウドに収集し可視化、各因果関係を生気象学的アルゴリズムで検出し個別に対応策を提供
    体の機能に負荷のからない地域別気候差を利用して健康転地で健康度を高めるとともに「町おこし」につなげる

    12. ITスポーツ

    2020年の東京オリンピック・パラリンピックという一大イベントを控え、国もITスポーツ分野の産業育成を掲げている
    高齢化社会による医療費増大、介護費増大を抑制するためにもITスポーツのアセットの応用が期待されている

    各種センシングデバイスの低価格化、高性能化、軽量化が進み、1デバイスで複数の測定項目を測定できるようになる
    仮想現実(VR)の高度化にもチーム強化とエンターテインメントの両面で大きなポテンシャルが存在

    データを正確、安価、低ストレスに測定して蓄積するための基盤技術としてのセンシングと動作解析
    蓄積されたデータを分析しフィードバック・レコメンデーションするデータサイエンス、人工知能(AI)、VRなど

    13. 健康寿命

    平均寿命の延伸による平均寿命と健康寿命の差(不健康な期間)の拡大リスクが高まり、それに対応する技術開発が活発化
    ウエアラブル機器によって健康状態のモニタリングが活発になり、将来予測へのデータ活用が普及

    セルフメディケーション(自己健康管理)を促すアプリケーションが、ビッグデータ、パーソナルデータ、センサデータを活用して高度化
    健康情報が生涯にわたって活用されることから、データの継続性や活用を想定したID管理やデータ管理方式が策定・普及

    ヘルスケアを対象とした各種フレームワークによってアプリ開発コストが低減され、健康関連アプリの開発が活発化
    5G(第5世代移動通信システム)によって低コスト、低消費電力が実現され、ウエアラブル機器のデータ通信がより容易に

    14. 睡眠

    加齢とともに睡眠の質の悪化、睡眠持続時間の短縮、睡眠相が前行するため、睡眠障害の影響で引き起こされる問題がより顕在化
    ウエアラブル型センサー、寝室内に設置されたセンサーなどの情報が、生体情報、環境情報と統合され、集計、解析、対応される

    睡眠障害により、生活の質の低下、仕事の効率低下、交通事故、労働災害のリスクが高くなり、疾患予防のために是正が大切に
    睡眠、健康、疲労評価とともに個人の特徴抽出を行い、睡眠状態、体調を総合的に把握し、自動的に改善警告を行う商品が期待

    ウエアラブル脳波計や非接触型、無意識計測型センサーへ解析技術が進み、効率的に睡眠時無呼吸症候群の検診が可能になる
    睡眠時の閉塞性無呼吸からの呼吸再開時や、低呼吸時に出現するいびき音を感知するセンサーも開発されている

    15. 健康ICT

    日本はすでに超高齢社会に入っている。これからも、高齢者比率は増加するため、人・モノ・金の資源確保が厳しくなっている
    課題を補うための手段の一つとしてICTの活用が期待されており、政策の中でも健康ICTの取り組みが行われている

    スマートフォンやタブレット端末、ウエアラブルデバイスなどの機能向上が進み、高齢者の健康・介護分野での活用が期待される
    デバイスの普及により、日々の健康管理が遠隔で管理することが可能となり、地域包括ケアや遠隔での在宅見守りサービスが普及する

    デバイスの小型化や高性能は進むと予想され、今後はそれらを使って集めたデータを効率的に解析するソフトウエア技術の開発が進む
    人工知能(AI)による自動解析技術が期待され、医療情報やゲノム情報との相関関係が解明されれば不足資源を補うことが可能となる

    16. 認知症対策

    全世界で認知症の人の数は現在の4700万人から2025年には3倍に増加し、医療給付の拡大など具体的行動が要請される
    日本では2060年には24兆2630億円の社会的コストに至ると予測されている

    医学的対応とともに、認知症になりにくい生活習慣を推進するための予防プログラム事業の加速する必要がある
    ICT活用が期待され、徘徊防止、見守り、独居老人の会話支援をするインタフェース技術、ロボットの実用化が期待される

    医学的な認知症治療への取り組みに加えて、高血圧、糖尿病などの健康情報の管理、生活へのフィードバックを行うことが重要
    個人の医療を横断的に管理するために欧州で取り組み始められたehealthは健康情報へも拡大することふが期待される

    17. 健康ステーション

    高齢者人口の増加に伴い、民間主導型の健康ステーションが拡大、コンビニエンスストア、ドラッグストア、道の駅での展開が加速
    システム統合によりサービスが拡大、地域福祉分業から公民協働、民民協働へ、生活支援員、後見人との連携、コミューンの役割が拡大

    IoTによるコネクテッドヘルス関連サービスが普及、健康ステーションでは計測データの管理・評価を主とする個別適合型サービスが拡大
    簡易入力ツールの活用、集客増につながる仕掛け、気象など地域環境情報を取り組む商品、サービスが増加

    計測デバイスのスペック、費用対効果向上。センサーの小型・軽量化、既存サービスとの連携、普及型ロボットへのサービスの実装
    健康×費用として疾病別費用などヘルスケアファイナンシャルアプリが普及、優れた操作性などによる継続する仕掛けの確立

    18. 健康経営

    価値観の変化と就労者人口の減少による働き方改革圧力の増大
    医療費増大と就労者人口の減少による医療費抑制ニーズの増大

    従来存在していなかったデータの計測や個別に存在していたデータの統合
    エビデンスベースの市場ニーズへの対応

    データ獲得チャネルと活用チャネルの連携ニーズから高いセキュリティが求められる
    計測が生活者周辺にシフトするための技術(小型化、低廉化、非侵襲化)が求められ、健康に投資視点が必要となる

    19. 医療ビッグデータ

    医療ビッグデータ利活用が政府のIT戦略の重点施策となり、データに基づく医療政策や産業振興策が継続する
    ビッグデータ基盤上で、人工知能(AI)を活用した診断・治療から予防へのシフトがイノベーションを起こす

    データサイエンティスト不足を補う業務支援から、現場の医療診断、治療支援、予防・健康管理支援へとAI活用が広がる
    マルチステークホルダー、マルチデバイスにリアルタイムで対応する、インタラクティブな分析/可視化機能が求められる

    ユーザーエクスペリエンス(UX)が、医療におけるビッグデータとサイバーフィジカルシステム(CPS)の連携のカギになる
    攻めのセキュリティ/プライバシー保護技術が、地域医療イノベーションを促進する基盤としての役割を担う

    20. POCT(point of care testing)

    年代層や購買層の健康観を反映したセルフメディケーション市場が創生
    在宅医療2025年問題を解決するため、POCT市場がモバイルヘルスケア市場と融合し、本格的なホームヘルスケア市場が創生

    軽薄短小、非侵襲・非接触計測、スマートフォン連携などICT利用によるモバイルヘルス関連の新商品
    従来の検査機器の高感度化、複合化、小型化、迅速化、低コスト化、ユビキタス化に対応した高性能商品

    高感度、高選択性、高安定性、低・非侵襲性を特徴とする生体センサーや生体分子センサーなどの生体センシング技術
    小型化、安価、迅速、高精度、高安定性、さらにICT機能などを搭載したバイオセンサー・μTAS技術

    21. 日常身体活動

    日常の身体活動量に着目した健康づくりが広まる、身体活動量を計測・集計する時代から評価する時代へ
    健康志向の高まりにより市場が拡大、従来の中高年層のみならず、若年層マーケットも標的に

    身体活動計はポケットイン・バッグイン型からスマートフォン、ウエアラブル型へ移行、通信手段と測定精度が課題
    セルフメディケーションを可能にする身体活動評価機能に加え、生体情報や環境情報を統合したシステムが主流に

    身体活動計の精度基準や精度を保証する製作基準(使用すべきアルゴリズムや精度を確認する試験基準)の設定
    生体インプラント型身体活動計の開発に向けた倫理的課題の解決

    22. 非侵襲型生体センサー

    超高齢化社会、高度医療、東京オリンピックなどが契機となり、非侵襲型生体センサーをウエアラブル医療機器として利用
    2020年度には国内の市場規模が現在の約4倍(400億円)となる。

    高度な通信技術を搭載し、身体物理量だけではなく唾液、涙液、生体ガス(呼気、皮膚ガス)といった化学/バイオ情報の計測が可能に
    ウエアラブルな非侵襲型生体センサーの市場の成長が見込まれ、医療、福祉、健康の分野における医療機器・活動支援システムへ

    デバイスの小型化、低コスト化、集積化を図りながら、身体の体腔に装着して体液成分を連続計測するキャビタス(体腔)センサー
    身体部位に装着した各センサーとの高効率な通信に特化した生体を対象とする通信技術の開発が行われる

    23. 健康家電

    人を取り巻く脅威に対する安心・安全と健康で豊かな生活を志向する家電商品が拡大する
    今後個人を取りまくIoTの潮流と融合し、サービス連携されることで商品の魅力が増し新規市場が形成

    商品のサービスとの融合が進み、機器の提供が感染症予防、食の安心・安全など関連するサービスの入り口となる
    サービス主体の業態が健康分野にもたらされ、健康医療関連サービス産業の一部からの置き換えが始まる

    今後10年間で大きく技術進展が期待できるのはセンサー技術、光、電波、超音波、化学センサーなど関連分野は幅広い
    常時安価なIoT通信と軽量強固なセキュリティー手段がクラウド上の人工知能(AI)機能と組み合わされ、切り札となる

    24. 運転席モニタリング

    加齢に伴う運転中の健康不安や体調急変リスクの回避、身心機能の低下に限定されないモビリティの維持・拡大
    クルマと家や医療機関とのシームレスな連携による健康寿命の延伸

    運転中の体調急変や疾患発症の検出、検出結果と連動したコールシステムや車両制御、医療機関への通報・伝送システム
    認知機能・身体機能の低下を補完する先進運転支援システム、運転時の生体情報、運転行動に基づく健康管理や診断補助システム

    非侵襲、非接触による生理計測、顔画像解析、車両操作データによる心身状態評価技術、自動運転に関わる個別技術
    生理情報と運転行動・車両操作との融合技術、ドライバーによる運転操作と自動運転との融合技術

    25. 脳関連ビジネス

    高齢化は世界的な傾向であり、認知症対策は世界的な課題になりつつある(G8認知症サミット)
    うつ、統合失調症など脳機能を正確に、信頼度高く測定することが期待されている分野が多い

    脳機能を測定するシステム、脳のトレーニングを行うシステム、脳の健康管理を行うシステムが普及する
    脳の可塑性を利用したブレインフィットネスの市場が拡大

    ユーザー、インタフェース技術、仮想現実(VR)、ビッグデータ解析、モデリング技術
    パソコン、タブレット端末、ウエアラブル機器、IoTなどに加え、脳波測定機器(EGG)

    第2章 医療

    医療分野は、変化を拒む体質から脱却し、ICTや工学など最先端技術の活用によって、地域・組織を超えた情報共有や最先端科学を導入した機器開発など、様々な革新を生む新たなステージに移行する。これは多くの企業にビジネス機会をもたらし、開かれた産業に転換していくことを意味する。人工知能(AI)の医療分野への活用、IoTとの融合によりスマート化する治療室、診療所のチェーン化や情報化など、多様な視点で革新的テーマをカバーした。

    詳細を見る

    1. 再生医療

    厚生労働省が優先的に承認審査する再生医療製品を決定
    大手企業が再生医療の企業の買収や再生医療製品の導入を加速

    2015年9月、新たに二つの再生医療製品が承認され、同年11月に保険収載された
    新規承認された他家の間葉系幹細胞の細胞医薬は、6年後に年間260例に投与され、35億円の売り上げを見込む

    iPS細胞を用いた臨床応用のための研究が進んでいる
    再生医療で用いる細胞を自動で培養する装置の研究に異業種の企業も参入している

    2. ゲノム医療

    臨床研究、保険診療、自由診療などの枠組みで実施される出生前診断、難病診断、がん遺伝子解析などが増加
    アルツハイマー病や生活習慣病など多因子疾患のゲノム医療の需要が高まり、研究も本格化

    一般向け(DTC)遺伝子検査サービスは需要が一段落し、売上高が伸び悩んでいる
    米国の自家調整検査法(LDT)など海外で解析され、海外のデータベースを参照するゲノム医療の国内需要が拡大

    日本人の標準ゲノムの第1版が完成し、国内でのゲノム医療実現に向けた環境整備が進む
    研究レベルでは、疾患データベースなどの公表、統合を後押しする動き

    3. がん医療

    遺伝子解析や画像解析技術などの進歩により動的ながん細胞の実態が明らかになってきた
    がん診療連携拠点病院などの均てん化が進行したが、新しい治療技術に対応できる新しい医療システムの整備が課題

    従来の殺細胞型に代わってがん組織の遺伝子情報を基に処方する分子標的治療薬が主流になりつつある
    近年導入された免疫チェックポイント阻害薬が注目され、類似の薬剤が多く出現している

    遺伝的変異が蓄積する前の段階で早期発見する技術、多様性を獲得したがん細胞にも対応できる免疫療法の強化
    具体的な治療手段を医療者に提示する人工知能システム、がん細胞だけを攻撃するドラッグ・デリバリー・システム

    4. リハビリテーション

    超高齢社会では、介護や寝たきりの予防を目的としたリハビリテーションの需要が高まる、介護やリハの担い手不足が深刻に
    介護ロボットは介護者の身体的負担を軽減、リハロボットは障害者の体の動きを改善、再生医療リハは、組織・器官の再生を促す

    ロボットスーツが医療機器として承認され適応疾患が拡大、介護ロボットは障害者や高齢者の自立を促進する
    iPS細胞、骨髄幹細胞、Muse細胞などを用いた再生医療は、ロボットリハと併用することによって治療効果を高めることができる

    リハロボットや介護支援ロボットの安全基準を策定、国内基準に準拠した介護ロボットやリハロボットの国内認証が始まる
    再生医療リハでは、ロボットリハが中心的な役割を果たす、新たな再生医療リハ、ロボットリハの開発に拍車がかかる

    5. 生体適合性材料

    超高齢社会、デバイスラグ問題の解決、東洋、日本人骨格への対応、人工膝関節、人工股関節ニーズの拡大
    手術件数増加による生体適合性材料市場の拡大、保険適用可による再生医療市場の拡大、再生医療の産業化に期待

    生体適合性材料の開発に求められる機械的特性の向上、固定性の向上、操作性の向上、構造/形態、表面改質品の増加
    早期承認のためにも求められる長期成績対応ガイドラインの作成、評価方法の確立、普及に向けた設計・製造方法の低コスト化

    再置換手術のリスク低減のため細胞担持性に優れた人工関節、3Dプリンターの活用拡大、内部の空洞、気孔も細かいレベルで再現
    骨格構造との適合性評価手法の検討や基準の確立、標準化、ICT活用による手術後の経過観察、不具合状況の把握システム構築

    6. ロボットスーツ

    高齢化の進行に伴い、高齢者の社会参加や医療費増大への対応、健康寿命延伸の観点からロボットスーツへのニーズが高まる
    国内では10年以内に1000億円規模、世界では10年後に21億米ドル規模の市場が期待されている

    身体運動補助、移動補助、活動補助などの機能が期待され、将来的にはこれらの機能の再教育・再獲得への応用が期待される
    リハビリテーション支援、見守り支援、作業支援などの分野での商品展開が期待されている

    装着感や着心地の良さを高めるため、伸縮性や薄さを持った部材の開発が求められる
    電源やアクチュエータの小型化、マルチセンサー処理やビッグデータ活用、意図・状況理解を実現するための制御に期待

    7. ヘルスケアAI

    将来にわたって継続する医療費の高騰に対して、世界各国では、VBHCが推進されている
    医療データ解析の投資額は拡大傾向にあり、北米では医療ITベンチャーが豊富な資金を獲得し、新しいビジネスを展開しつつある

    モダリティや電子カルテシステムに格納されている様々な医療データを収集・分析するソリューションビジネスが萌芽しつつある
    VBHCの流れから医療機関向けに再入院予測ソリューションが展開され、また、CDCSSの機能が段階的に商用化されていく

    画像解析分野で、各モダリティ向けにディープラーニングを用いた患部認識・疾病識別の技術開発が急速に進展する
    機械学習の分析内容について医師や患者の理解の一助となるよう、学習・分析結果の可視化・意味解析技術の研究開発が望まれる

    8. スマート治療室

    IoTが医学に社会実装され、手術室、治療室がスマート化される、各機器がネットワークで接続される
    電子カルテが標準化され、オープン化した患者情報によって医療がスマート化し最適化された個別医療が行われる

    外科医の新しい手(術中画像、センシング機器)と新しい脳(統合や解析ソフト、3次元表示)、新しい手(誘導や治療ロボット)が展開
    パッケージ化された全機器をネットワークに接続したスマート治療室が実用化、新規治療機器で診断即治療を行うシステムが販売される

    生体信号を可視化・情報化する技術、位置計測技術、直感的な表示技術が求められ、ネットワーク用ミドルウエアの国際標準化が進む
    ビックデータを解析する統計や機械学習が進化し治療を計画、実行し、病変誘導するロボット技術を持つ超低侵襲治療機器が開発

    9. プライマルケア・シフト

    人口構造、疾患環境により慢性疾患医療へシフト、政策変更(予防重視、自己負担増加)と健康観の変化による予防医療へのシフト
    医療現場にプライマリ・ケアシフトを起こし、1970年代以降の酒屋からコンビニエンスストアへの変遷に似たプライマリ・ケアのチェーン化

    プライマリ・ケア(かかりつけ医、家庭医、総合診療医)の経営支援サービス、患者の医療・健康データを統合管理するツール
    プライマリ・ケアのチェーンオペレーションを支援する商品/サービス、企業が生まれる

    ウエアラブルデバイスによる健康データの見える化
    人工知能(AI)、ディープラーニングにより、診断の決定権が患者サイドへ

    10. 地域包括ケア

    75歳以上人口が2025年まで急増、医療・介護サービスや支援が包括的に提供される「地域包括ケア」の構築が重要
    労働人口が減少する中、介護需要は増加するため、介護人材確保が重要課題に

    多様な主体による生活支援サービスの提供体制構築が重要に、サービス付き高齢者向け住宅の整備も着実に進展
    高齢者の自立支援や介護従事者の負担軽減などを目的に、福祉用具やロボット介護機器の開発が促進

    ロボット介護機器の安全基準の策定
    様々な動作環境や住宅環境での安定した測定の実現

    11. 在宅医療

    在宅医療は療養病床削減の補填、また地域包括ケアシステムの要として官民一体となって、より推進
    訪問診療、訪問看護、訪問調剤、訪問歯科、訪問リハビリなどのそれぞれの機能強化、連携が求められる

    認知症などの高齢者の精神疾患の対応、総合診療的な医療が重要になる
    限られた医療資源の最適化のため、「薬とケアの最適化」「多職種協働」などが求められる

    ICT技術の活用は多職種間の連携に大きく寄与し、そのサービスも広がりを見せている
    在宅医療において人工知能(AI)による医療支援などにビッグデータ活用の可能性がある

    12. 遠隔医療

    日本の医療体制の苦境を緩和するためのツールとして期待され、現状40億円の市場規模が2025年には600億円に拡大する
    ヘルスケアインテリジェンスから、慢性疾患、在宅医療、健康指導、専門医療支援のシステムまで市場が広がる

    地域医療ニーズ分析と医療計画立案、各施設の立ち上げ支援や教育研修に至る高度サービス商品を有するコンサルティング
    モニタリング機器とクラウド、テレビ電話と電子カルテの診療クラウド、専門医療データ交換クラウド、業務アウトソーシングなど

    医療管理学、ビッグデータ解析の分析・計画技術、遠隔医療のインテグレーション技術、教育技術がヘルスケアインテリジェンスの核に
    疾病別センシングや機器設計、高精度画像通信、ユーザーに優しい情報セキュリティー、IoT、ロボティクス技術などが基盤

    13. 薬局マネジメント

    がん罹患者数・死亡者数、認知症患者数の増加により在宅療養患者、在宅死患者数が増え、医療提供体制の抜本的見直しが必要
    「門前薬局」の役目は終わり、地域包括ケア実現のために外来調剤、在宅療養支援、プライマリーケアを行う薬局・薬剤師が求められる

    在宅での長期療養や看取りを安心・安全に行うため、多職種が連携したチーム医療を行うソフト、ハードの開発・臨床応用が始まる
    薬を出した後も患者の状態をフォローし、薬物治療の適正化を行うためのソフトとハード、教育/業務支援システムが求められている

    薬局での医薬品調製業務の機械化が急速に進み、革新的な機械化・省力化を実現するためのICT技術が求められている
    従来とは異なる業務や判断を薬剤師が行うための薬剤師業務の効率化と生涯教育、非薬剤師スタッフのトレーニングが必要

    14. 地域医療情報連携

    少子高齢化による医療介護資源の不足は深刻化し、ITによる情報共有・連携は必須だが、期待したスピード感で進んできていない
    医療・介護部門での電子化は進行し、「医療等のマイナンバー」導入で情報共有のインフラが充実し、連携が加速することが期待される

    低コストのクラウドを利用したシステムなど、価格や手間がかからない地域連携システムが求められる
    これまで林立してきた地域連携システムの統合するプラットフォームが求められる

    医療のみならず介護現場との連携を視野にしたデータの標準化、共有化が必須となる
    健診データを組み込んだPHR、電子おくすり手帳や電子疾患管理手帳による管理と地域疾病管理計画に利活用できるデータ集積が必須

    15. がん早期診断

    より侵襲が低く精度の高い早期診断法として、体液診断(リキッドバイオプシー)の実用化が期待される
    開発標的は、末梢血循環腫瘍細胞、末梢血循環腫瘍DNA、細胞外小胞(エクソソーム)、その他のバイオマーカー(RNAやタンパク質)

    血液を用いたがんの早期診断の商品化は末梢血循環腫瘍DNAがやや先行している
    末梢血循環miRNAやエクソソーム含有蛋白質によるがん早期診断の報告が多数なされており、これらも市場参入間近と想定される

    従来の網羅的解析手法(マイクロアレイ、次世代シーケンサー、プロテオミクスなど)や定量的PCR法が主な技術基盤となる
    エクソソーム解析技術の向上も期待され、ソフト面では人工知能(AI)の活用が期待される

    16. 人工臓器

    日本のみならず全主要先進国の高齢化が急速に進行し、人工臓器の市場は急速に拡大
    移植治療の限界により人工臓器やバイオ人工臓器の期待は大きくなるものの、医療費増大が大きな課題に

    生体適合性、手術訓練装置、耐久性試験装置が開発されて次々と新規の製品がリリース、低侵襲・在宅人工臓器が直近のテーマ
    再生医療や人工知能(AI)、IoTなど新規技術との融合で、次世代人工臓器、バイオ人工臓器の開発が進む

    患者情報ビッグデータの解析から適合する材料や手術法をAIによって選択する技術開発が進展
    バイオ人工臓器の開発が進み、細胞ソースの開発が重要に、幹細胞の選択、分化法、大量培養法の技術開発が求められる

    17. 先進医療機器

    団塊世代が後期高齢者入り、在宅医療、意思疎通が大きな課題に、医療者の高齢化・人手不足も看過できない課題に
    医療のサービス産業化、メディカルツーリズム、政府の医療機器促進基本計画、先進医療機器は国の成長期待分野に

    在宅医療機器、低侵襲・無侵襲機器の重要性が増す
    埋め込み治療機器、個別化医療、意思疎通のツールが出現し、サービス産業化にも貢献

    人工知能技術の発展に期待、その導入には社会環境の整備が必須、3Dプリンター技術とニューロコミュニケータ技術も発展
    医療機器評価技術、特に評価期間の短縮につながるin silico、in vitro評価技術とそのツールの登場が待たれる

    18. 画像診断

    安定・高精度診断のために定量化や標準化が一層重視され、粘弾性特性など新たな画像情報の提供も期待される
    画像特徴と疾患の程度を関連づける計算機支援診断技術が進展、ビッグデータ解析がこれに加わり画像診断能がさらに向上する

    解像度の改善よりも新しい機能イメージングを実現する商品がトレンドとなる
    例えばデュアルエネルギーCTであり、拡散強調像からの新たな特徴量を提供するMRI、粘弾性が得られるMRIやエコーなど

    ハード面ではCT用高速検出器、高周波数超音波プローブ、光バイオプシー、MRIやエコーで粘弾性が取得可能なデバイスなど
    ソフト面ではスパースモデルに基づいたデータ処理法、ディープラーニングなど機械学習による支援診断、ビッグデータ解析技術など

    19. 内視鏡

    楽・素早い・その場、低侵襲・無侵襲が当面のキーワード、4K内視鏡への置き換えがこれから本格化
    EMRなどの内視鏡処置、ロボット手術の拡大などが低侵襲医療のカギとなり、周辺機器との組み合わせがポイント

    小型細径化と高画質化による進歩に蛍光強調、狭帯域強調画像に対応したシステムが本格化する
    ロボット機能は軟性鏡とロボットの組み合わせが競争の舞台に、高付加価値の商品が必要、4K内視鏡は普及モデルへ

    8K映像技術の普及は録画装置など民生製品の登場を待つ一方、国主導で技術開発本格化へ、手術室のIoT化が起こる
    小型化、高画質化、高機能化は技術的な壁にぶつかり、ブレークスルーの実現には配線や冷却など実装技術が必要

    20. 手術支援ロボット

    少子高齢化の中での社会維持には健康寿命の延伸、医療従事者の環境改善、医療費の抑制と成長戦略が不可欠
    先進医療機器を用いた患者・医療従事者の健康寿命延伸、安心・安全な医療の実現、世界市場での治療機器シェア拡大の必要性

    マスタスレーブ式内視鏡下手術ロボットを中核に高機能化、診断用カプセル内視鏡の治療への応用、医薬・細胞との連携へ
    パワーアシストスーツや看護業務支援ロボットなど、医療従事者の負担軽減・省力化が第2の矢となる

    マスタースレーブ機能は技術的に成熟、法規制対応と情報処理技術を応用した知的機能の実装が不可欠、一部自動化技術の登場も
    手術室、生体内で稼働するアクチュエータやセンサー、手術情報通信プロトコルの整備、医療情報の人工知能(AI)処理が求められる

    21. 治療用医薬品(新薬)

    大型品の特許期間が満了し研究開発型製薬企業は新たな収益源確保のために医療ニーズが高い領域の薬剤開発に取り組む
    高薬価の薬剤に対して、財政を圧迫するとして各国の政府は企業に圧力をかける

    有効性、安全性の高い製品の医療ニーズが高まり、治療に限界のある気管支ぜんそく、脂質異常症に対し高薬価な抗体医薬が承認
    抗がん剤では免疫解除薬などの新規な作用機序を持つ開発品に注目が集まる

    薬剤のより高い有効性、安全性を求めてバイオマーカーの探索研究が進んでいる
    抗体医薬では蛋白質工学を駆使して次世代の薬剤の開発が進行、ITを駆使して管理する方法論が議論されている

    22. 後発医薬品/バイオ後続品

    複数の低分子化合物からなる大型医薬品の特許期間が満了して、後発品メーカーは売り上げを伸ばした
    今後、特許期間が満了する低分子医薬品が減少し厳しい環境に、抗体医薬品の特許が満了しバイオ後続品が大きな市場を形成する

    低分子医薬品では、国内企業が創製した大型製品に対して、それらの後発医薬品の存在感を増してくる
    2020年までに後続品の上市が予想される大型の生物学的製剤は8品目を数える

    バイオ後続品については、市場浸透に時間がっかる。低価格の製品が登場すれば処方するインセンティブが高まる
    国も新たな普及施策を打ってくることが予想され、そのためには低コストの製造法と解析法の確立が必要となる

    23. バイオ医薬品

    バイオ医薬品が伸張し、医薬品市場を牽引した。特に抗体医薬品は、従来の低分子医薬品では達成できないような治療効果を示した
    抗体医薬品においても生物学的製剤の後発品であるバイオ後続品が各国で順次上市されて始めている

    既存薬では治療に限界のある気管支喘息、脂質異常症に対しては抗体医薬品が誕生した
    抗がん剤では免疫チェックポイント阻害薬である抗PD-1抗体、抗PD-L1抗体などの新規な作用機序を持つ開発品に注目が集まる

    バイオ医薬品は「注射での投与」「組織移行・細胞内移行が限定される」など、今後克服されるべき弱点がある
    弱点を克服するためには適切な薬物送達システム(DDS)の開発が必須である

    24. スマート創薬

    標準治療から精密医療、個別化医療という流れがあり、グループや個人に向けた治療が可能な創薬支援の体制が求められている
    スーパーコンピュータ、人工知能(AI)、秘密計算・プライバシーデータマイニングは、精密医療、個別化医療に欠かすことができない

    個人のゲノム解析、ゲノム診断を可能にする次世代シーケンサーや、これらの小型化、全国統一の電子カルテが重要となってくる
    スーパーコンピュータを支えるGPGPUやメニーコアなどのプロセサは、創薬シミュレーションやAIを支える基盤として切磋琢磨していく

    分子ネットワーク解析などバイオインフォマティクスに基づく創薬標的探索が、AI技術によるものに置き換わっていく
    創薬標的探索からヒット化合物探索、リード化合物最適化までの創薬支援が生化学実験とスーパーコンピュータ、AIの連携で行われる

    25. DNAチップ/遺伝子シーケンサー

    研究用途から医療・健康、産業用途へ、データベースのクラウド化とともに全自動解析システムが実現、2025年には家電化し普及
    全世界、全人類が利用、標準物質の整備が進むとともにグローバル化、試薬や装置、ソフトウエア、検査工程などの標準化が進む

    プレアナリシス、アナリシス工程の自動化によりデータが安定化、装置性能の向上により迅速かつ安価な検査が可能に
    ナノポアシーケンサーの実用化、装置開発や情報解析技術の進歩により、ウエアラブル端末と連動したPOCT用装置が出現

    酵素、検出装置などの改良によりさらに精度が向上、シングルセルをベースとした微量サンプルの解析も可能に
    新技術開発により全く別のメカニズムによる遺伝子解析が可能に、リアルタイム解析とともに非侵襲型の装置が出現

    26. 国際医療受診

    人口増や高齢化の進展、上位中間層の増加などを背景に、先進諸国だけではな新興国においても市場が拡大
    参入国、参入医療機関の増加による競争激化により、専門化・地域限定化が加速、「価格」よりも「質」「安全性」を重視

    MTの一連の流れ全体において「高品質性」「安全性」「ケアの継続性」「利便性」などの必須諸要素が確保されていることが不可欠
    国内においては、MT本体商品の開発販売だけではなく、その周辺領域の関連サービス商品が次々と登場

    国境を越えた診療情報ネットワーク技術や遠隔医療システム、安全管理技術とその規制の国際標準化の必要性
    国内のMTを支える医療通訳士の質の確保、海外の医療文化や医療習慣に関する教育プログラムと研修の実施

    27. 診療所ICT

    診療所受診者数の大幅増、高齢化に伴う医療者不足を補うためのICT化ニーズの高まりと業務の効率化
    業務効率化のためのICTから、医療の質向上や患者サービス向上のためのICTへの広がり

    電子カルテ、PACS、予約システム、会計システムなど、多くのシステムがクラウド化する
    クラウド化の発展形としてのBPOサービスの普及開始、バックオフィス業務のアウトソーシングへ

    セキュリティー、高速ネットワーク、IoTなど、クラウドサービスを支える技術が発展
    ビッグデータ解析、人工知能(AI)など、蓄積したデータを利活用するための技術の発展

    28. 医療情報システム/医療ソフトウエア

    医療情報システムの普及に伴い、コモディティ製品と新技術を導入した付加価値、多機能製品に二極化する
    精密医療(個別化医療)、ラーニングヘルスケアシステム、患者参加型医療の実現に向かう

    価格を重視した製品と大規模・新技術を重視した製品が展開される
    クラウドを基盤とする製品やモバイルアプリ製品が一定のシェアを占める

    生体計測センサーは高精度化・多様化し、IoTの技術とともにネットワーク化が進む
    医療情報システムは人工知能(AI)により医学知識を生成し、ロボットとともに診療を支援する

    29. 医療保険

    医療・介護領域における必要な人員は2025年には約700万人規模、2015年時点よりも190万人の増加が想定される
    IoT、ロボット、人工知能(AI)などの技術変革を学修・研修へ応用し、人材確保に活用

    新たな技術の連携・融合による、新たな形態の学修・研修手法が展開
    医療・介護領域における学修・研修コンテンツ作成と利用をIoT、ロボット、AIを用いて実現

    IoT、ロボット、AIの発展、連携・融合と学修・研修コンテンツの多言語化
    技術開発において、技術要素以外も含め全体をコーディネートする人材の必要性

    第3章 食料・農業

    食料・農業分野は、食生活や健康への影響など人々の日常に密接に関係するだけでなく、食料の需給やグローバル化、農業の競争力強化など国家間の問題に関わるものまで多岐にわたる。その多くは、新技術の導入や異業種との連携により、価値の最大化、効率の向上などで大きな効果が期待できる。食の価値の評価、作物の生産における管理と経営の高度化、農業のサービス化と技術の進化がどのようにかかわっていくか、その将来像を示した。

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    1. 食の価値

    賢明な生活者からは健康価値を備えた割安感が求められ、安価競争は終焉を迎える
    食の本質的価値となるおいしさ、健康機能価値、安心・安全と利便性の提供へと市場ニーズも変化する

    急速に高まる「おひとりさま市場」に向けたおいしさ、健康機能価値商品が求められる
    若年層市場商品では食の摂取における多様性が、高齢者対応では多品種・少容量包装が求められる

    機能性はフードペアリングに代表される味や香りによるおいしさも共に組み合わせ価値の創出が重要となる
    生活者視点に基づく臨機応変な多品種少量生産、健康機能価値の保存技術が重要になってくる

    2. おいしさの追求

    味重視のおいしさ以上に味と香りのコンビネーションとしての風味が重要、食感の重要性が増し、新物性付与のおいしさが求められる
    成分間の相性の良さに伴う複雑性のおいしさや、飲料と料理の組み合わせのおいしさが求められる

    リアクションフレーバーによる出来立て感や熟成感、低分子のおいしさから高分子のおいしさを具現化した熟成効果食品が主流となる
    伝統的な健康食の摂取がブームとなり、その本質的価値を残しつつも外観、風味の改善を工夫した次世代健康食が台頭する

    温度管理下で微生物や自己消化を活用した無塩発酵食品や超短時間発酵製法が安価に提供され新たな健康美味食が可能になる
    燻製食品の香り付与の重要性が増し、香りの新しい組み合わせや意図的な食増進効果をもたらす超熟風味付与技術が具体化

    3. 食の安全・評価

    「食品表示法」施行による食品表示の統合への対応と「機能性表示食品制度」への対応
    感度の高い消費者による国内外からの食品中の健康危害物質(アレルゲンなど)情報ニーズ、異物・異臭等への対策ニーズ

    「機能性表示食品」の開発・上市の増加、科学的エビデンスのない「いわゆる健康食品」の淘汰
    食品検査キットをはじめとする食品分析機器(簡易機器、微量分析機器)、食中毒対策商品(ノロウイルス用消毒剤、ワクチン)

    食品成分分析技術(簡易分析用、高精度微量成分分析用)、消費者・メディア向けリスクコミュニケーション技術の普及・展開
    本来の保健目的に合致する「健康食品」の開発技術、過剰摂取等の弊害防止技術

    4. 加工食品

    有職主婦の増加、女性管理職の増加の中、簡便型加工食品の栄養・機能価値が重要になってくる
    高栄養価を必要とする高齢者向け食品市場が大きく伸長し、新たな高付加価値の少容量の加工食品市場が創出される

    健康・栄養価値を備える組み合わせ型の加工食品や利便型調理器とのコラボ商品が続伸する
    商品価格は緩やかな上昇傾向となる中、付加価値商品の市場規模が拡大する

    健康価値や簡便性の高機能・付加価値を保持する技術とともに多品種を小容量で包装する生産技術
    高齢者用の嚥下対応食の物性改良型の加工技術、高濃度の栄養機能価値の保持技術が競争優位の時代となる

    5. 機能性食品

    2兆円規模に達している日本の機能性食品市場は、長寿高齢化と少子化対策に伴って拡大が続く
    日本の高品質の機能性食品は海外でも高い評価を得ており、「和食」の知名度向上に伴い輸出が拡大する

    肥満・メタボ対策に続き、ロコモティブシンドロームやフレイルなど高齢者向けの対策食品が人気を集める
    睡眠対策や抗疲労、抗ストレス、アンチエジングなどの機能性を訴求する商品がさらに増える

    食の健康機能を解明する技術が進歩し、体質(ゲノム)や体調(エピゲノム)に応じた個人の選択が可能になる
    ゲノム編集技術など、食の原料となる生物の品質を高める技術の実用化が進み、食品の機能性向上に寄与する

    6. ハラル食/ハラル認証

    ハラル食/ハラル認証と世界市場が大きく関係し、イスラム教など宗教を無視したマーケットは支持されない時代に突入する
    ASEAN、中東などとの国益争いと食の安心・安全、健康の担保を求める市場が大きくなる中で日本(日本食)の役割は大きい

    宗教食だけでなく、健康、ベジタリアン、アレルゲン対応などの特別食として、介護食、糖尿病メニュー、ハラル和牛、地鶏などに広がり
    アウトバウンド(輸出、進出)だけでなく、インバウンド(訪日観光客)のニーズに対応する商品づくりがカギとなる

    食品衛生・衛生基準が進み、成分表示方法が確立され、同時に成分分析、代替原料とともにIoT、保存技術も発達する
    イノベーションが進みハラル食は増えるがIoT×宗教の関係は不変、共存バランスがこれからの世界基準づくりのポイントとなる

    7. 食料需給

    地球上には約8億人が飢餓で苦しみ、肥満に悩み、世界は飢餓と飽食が共存している
    人口増加、経済発展に伴い世界の食料需要量は2015年の52.1億トン、2020年の54.6億トン、2025年には57.1億トンに増加する

    女性の就業率上昇、単身世帯、高齢者の1人暮らしの増加により、簡便性・機能性が重視される
    生鮮食品から加工食品への移行と食の外部化が進展し、2015年の市場規模は外食の25兆円、中食の7兆円から増加する

    食料生産段階のGAPと食品製造段階のHACCPなどの安全性対策と簡便性・機能性を確保する技術が必要
    流通段階のコールドチェーンの拡充により農場から食卓までの安全性が高くなり、冷凍・解凍技術の進展は簡便な食品の普及に寄与する

    8. 環境農業

    農業と環境の調和・共存を実現するため、エネルギー利用効率の向上や資源循環型の農業への転換が推進
    農業と再エネ事業を兼業するエネルギー兼業農家の台頭により、地域自立・分散型エネルギーシステムへ転換

    農業・食品廃棄物は、飼料・肥料などへの再生利用だけではなく、熱・電気に転換されエネルギーとしての利用が推進
    農業における未利用エネルギー、再エネの利用により、農作業の自動化・機械化による生産性向上を同時に達成

    太陽光発電設備や地中熱ヒートポンプなど、再エネや未利用エネルギーの低コスト化と技術革新が推進
    病害虫防除システムの開発やゲノム育種など、温暖化の進行に適応するための技術が深化

    9. 食(穀物)のエネルギー利用

    農地や湿地で自然発生するメタンによる温暖化の影響が顕著となり、農産廃棄物のバイオガス化市場が急拡大する
    燃料作物農業が勃興し、バイオマスエネルギー市場が急速に拡大、バイオガス変換技術が国内燃料市場の成長を推進

    脱化石燃料を推進する燃料作物とその量産化設備、ソーラーシェア栽培設備
    小型バイオガス高速生産システム、高効率バイオガス発電・給湯システム

    甘藷を中心に穀物類の大量栽培技術が燃料市場を開拓
    高速メタン発酵技術、廃熱排気エネルギーリサイクル技術、小規模統合システム化技術が産業発展を後押し

    10. 魚類養殖

    大衆品を大量に安価に供給していく潮流が今後も主軸、国際市場では大量生産とコストダウンが要求される
    市場競争に打ち勝つため、環境性能や健康機能性が求められる、市場規模は拡大するが、コストダウンがその条件となる

    環境性能を高めたASC認証商品などの開発と市場投入が進む、健康機能性を獲得した付加価値商品の開発も進む
    流通技術の向上による高鮮度商品や変色が遅い商品の開発も進み、ニッチ市場が膨らむ、新魚種の開拓も進められる

    環境性能を高める餌料開発が進む、餌料をムダにしない給餌技術の向上も期待、原料の非魚粉化によりコストダウンが進む
    餌料開発は健康機能性の付加において重要、魚病予防技術、人工種苗化技術や閉鎖養殖システムなどの進歩に期待

    11. アグロメディカルフーズ

    疾病予防、健康増進効果のある機能性食材の市場が拡大、その30%は科学的エビデンスを伴うアグロメディカルフーズになる
    アグロメディカルフーズの市場規模は世界市場で100億米ドル、日本市場で1兆円規模に拡大する

    トクホ食品や機能性表示食品などからヒト介入試験などにより効果が確認されたものがアグリメディカルフーズとして市場に登場する
    アグロメディカルフーズのコンセプトは地域特産食品や郷土料理に拡大、レシピーやケアサービスのソフト分野に商品が拡大する

    ゲノム育種が精密農業に取り込まれ、機能性農産物を安定的に産出できる高度に管理された農業が登場する
    アグロメディカルフーズ関連情報の共通化・標準化、分析技術の標準化、個人の健康情報解析、ビッグデータ解析予測法が重要に

    12. 食のブランド化

    ブランド化された食材・食品に希少性と効果を求める消費者が増加
    機能性表示食品の表示制度が開始され、栄養価の高い農作物などのブランド化が促進

    自ら開発したブランドを守るために地域団体商標を取得する食品・食材が増加
    条件的に不利な場所などで生産された食材や社会的意義のある取り組みと連動した商品のブランド化

    在来種・固定種への消費者ニーズが高まり、安定的な生産技術が確立
    安価で高い鮮度を維持する船便での輸送が可能となり、国産食材の海外への輸出が加速

    13. 食品鮮度維持・保存

    新鮮な色・風味、旬の栄養価値の保持が重要視され熟成効果も求められる中、解凍技術やパーシャル冷凍が重要となる
    和食材、和食メニューの輸出が増進、世界の食材、加工食品の輸出入が大きく伸長、その鮮度管理への資本投下も続伸

    高性能な冷凍技術である過冷却が割安で提供される中、冷凍食品の価値が伸長し、その技術を応用したチルド市場も発展する
    チーズや米菓に代表される燻製や乾物のおいしさと便利さが再認識され、新しい乾物市場が出現する

    過冷却に代表される新保存技術により大量の集中生産が可能となり、ビッグデータの活用に基づく食のオーダーメード化がなされる
    温度管理下での酵素や乳酸菌を活用した新しい伝統保存食製法が可能となり、世界を対象とした加工食品の安価な製販が可能となる

    14. 農業観光

    21世紀の最大の産業は自動車産業ではなく、IT 産業でもなく、「観光産業」になる
    2010年から2030年までの間に、国際観光客到着数は年平均3.3%増加し、2030年には18億人に達する

    訪日する外国人の和食人気に支えられ、地方の郷土料理体験教室に人気が出てきている
    農家民泊では全国的なネットワークが形成され、地域に住む人々との交流体験が大きな魅力となっている

    シェアリングエコノミーのコンセプトを持つ企業が急成長、農村地域の体験や地域ガイドのシェアサービスなどが登場
    アジアの都市生活者をターゲットにしたアジアの農村体験をコーディネートするシェアリングエコノミー企業が誕生

    15. 食のグローバル化

    世界各国で食ニーズの高度化、多様化と普遍化、同質化が同時進行、日本の食文化への関心がさらに高まる
    食品ロスに対する意識が高まり、先進国を中心にスマートなフードチェーン実現への要請が強まる

    鮮度保持の制約、文化の違いから従来は取引困難だった食材が世界を往来、ローカルな業態が新しい装いで各地に出現
    安心・安全、健康への志向がグローバルに広がり、素材から加工・調理において世界基準レベルの品質管理要求が一般化

    素材耐性の改良、鮮度保持、乾燥、包装、輸送保管の分野で、人工知能(AI)やIoTを背景にした低コストでP2P型の技術が普及
    安心・安全を担保し、P2Pレベルで生産から消費までの過程をモニタリングするための安価なトレーサビリティ技術が普及

    16. 植物工場

    参入企業の多様化により、低コスト化・標準化が実現、全自動化が実現する
    安全性を証明する認証機関により、消費者の購入が促進されニーズが多様化、医薬としての利用も始まる

    機能性野菜から有機野菜へ、成分コントロールされた作物が多く生産される
    完全人工光から太陽光利用へシフト、店舗併設型が増え都市部でVertical Farmが始まり消費地に近い場所での生産が始まる

    照明コストの大幅な低減、作物の成長に合わせた照明コントロールが実現、LEDに次ぐ新たな光源が開発される
    液肥や土壌の成分分析を瞬時に行うセンサーの開発により、施肥を自動制御、生産作物の成分制御が可能となる

    17. 農業用ロボット

    女性や高齢者でも簡単に扱える農業用ロボット、兼業農家が短時間で作業できる農業用ロボットが普及
    環境変化に最適に対応する農業経営が可能な、高度知識産業・情報産業の時代が到来

    篤農家の経験やノウハウが可視化され、スマートフォンやタブレット端末などから効率的に技術伝承が可能に
    技術を実用化するために標準化すべき規格、安全性確保のためのルールが整備され、人とロボットが協働する環境が整備

    作業計画を参照して耕作、定植、収穫などの農作業を無人で遂行可能
    作物一つひとつの環境、生育状況に基づいた個体管理農法が実現

    18. 農業の6次産業化

    農業経営体の成長・発展と、地域農業および農村社会の活性化を目的とする「1次×2次×3次」産業化の進展
    自然と調和した生活志向を背景とする農産物の安全性への関心と農業・農村のサービス化への需要の高まり

    農産物の高付加価値化としての特産化、差異化、ストーリー化、高品質化、安全性を確保する水準の高度化
    消費者ニーズの把握に基づく農業・農村のサービス化による多様な事業の展開

    農産物の高付加価値に必要となる新たな技術の農業経営への導入、他産業企業が有する技術の活用
    組織的かつ地域一体的な取り組みによる地域ブランドの確立と事業展開

    19. 食育/消費者教育/地域活性化

    子供向けの食育から、大人向け、高齢者向け、医療機関向けと市場が発展
    食育を通じて消費者教育を行う活動が促進され、高い品質の農作物を価値相応の価格で購入する消費者が増加

    食育を行うためのゲームや食育イベントの企画など、一般消費者の門戸を広げるための商品が開発
    食育による消費者教育の影響を受け、有機農業などの親善循環型農業が拡大

    拡張現実(AR)や大型機器を用いた理想の食育や不健康状態を体験し、予防を促進
    コンピュータの自動学習機能により食材ロスを発生させない健康レシピが常時提供

    20. 食農ICT

    農業クラウドは、少数の農場から高額の使用料を徴収するモデルが、多くの農場から少額の使用料を徴収するモデルに変化
    農作物を販売する小売店とのICTによる連携で、システム市場と農作物の付加価値が向上

    小規模の農地で生産性を追求するスマートアグリを支援するサービスが拡大
    自動陳列や農作物単位の情報提供など、小売店現場でのICT利用が加速

    人工衛星やドローンなど、本来は農業用ではないものの活用技術が促進
    セルフレジの多機能化などによる農作物の顧客分析とフィードバック機能が拡充

    21. 農業経営

    納税業務支援の市場は飽和し、農場経営の収益の改善に直結するICTへのニーズが拡大
    建設業など他業種から農業への参入のほか、農業をICTで支援してきたシステム会社からの参入も増加

    付加価値は、甘いものをより甘く、栄養価の高いものをより高くした食材へのニーズが増加
    農業機械のシェアリングが加速し、コスト削減が実現

    農業用ロボット、ロボットスーツの性能が向上して実用化が加速
    各農場で使用している経営支援システムの情報が解析され、経営予測や効果的な業務改善の提案サービスが開発される

    テクノロジー・ロードマップ 2017-2026 医療・健康・食農編
    テクノロジー・ロードマップ2017-2026

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    • 製造業とICT関連企業で48%
    • 企画・マーケティング、経営層、研究・開発・経営企画で47%
    • 大企業から中小企業まで幅広く購入
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    活用目的 経営企画/研究開発の「したい」をサポートします。

    • 事業として成功する確度の高い技術戦略を構築したい
    • 経営層を納得させられる中長期計画を策定したい
    • 新規事業展開に向けて他の分野のビジネス環境を知りたい
    • 市場ニーズに適合した商品企画、技術企画を立案したい
    • 自社の強みがどのような価値につながるかを議論したい
    • 研究開発から事業化 生き残りで直面する壁を越えたい
    • 未来を先取りし優位な状況で市場をリードしたい

    活用メリット テクノロジー・ロードマップを導入したら...こんなことがわかる!

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    よくあるご質問

    テクノロジー・ロードマップにはどんな特徴がありますか?
    世の中に技術ロードマップはいくらでもありますがその多くは「きちんとリソースが投入されればこれだけ技術は進化する」ということを時系列に示した「ポテンシャル・マップ」ではあっても、本当に進化するかどうかを予測する「ロードマップ」にはなっていません。技術進化には「推進燃料」、つまりリソースが必要です。その量を高い確度で予測することこそが、技術予測の要諦なのです。そして、そのリソースの多寡、集中度を決めるのは、未来のビジネス規模。市場規模と言い換えてもいいでしょう。『テクノロジー・ロードマップ』シリーズでは、これまでとはまったく違う技術の「未来予測手法」を採用しています。まず未来の「市場ニーズ」を予測し、それを満たす「商品機能」を定義、さらにその機能を実現するための「技術」を提示するという方法です。こうした思考プロセスこそが、技術系企業が中長期的な事業戦略、R&D略を策定する際に不可欠なものだと考えています。
    全産業と各分野別の違いは何ですか?
    「全産業編」と「各産業編」では、扱っているテーマが違います。ロードマップ作成のプロセスや思考は同一のものですが、全産業分野を広く網羅したいという方には全産業編、特定の分野だけに絞った情報を求めていらっしゃる方には各産業編をお勧めします。実際には、「全産業編」と特定の産業編をセットで購入される企業も多くいらっしゃいます。
    誰が書いているんですか?
    テクノロジー・ロードマップで扱っている各テーマ毎に将来の市場変化や市場規模を予測し、商品・サービスの価値変化を踏まえた技術予測をすることは簡単ではありません。弊社では、社内外のネットワーク、人脈をフルに活用して各テーマごとに最適な専門家、有識者に交渉、依頼し、予測・執筆していただいています。シリーズすべてで約200名の執筆陣となります。
    中身を見ることはできますか?
    一部のコンテンツについては、当サイトでも見ていただけるようにしています。それ以外の部分について中身を見てみたい場合は、下記のお問い合わせフォームにてお問い合わせください。
    https://bpcgi.nikkeibp.co.jp/form-cgi/formhtml.cgi?form=mirai1302/index.html
    デジタル版はあるんですか?
    申し訳ありませんがデジタル版はご用意しておりません。ロードマップについては付属のCD-ROMにすべて格納しております。こちらのロードマップは、社内プレゼン資料等に貼り付けて活用することで説得力を高めること等にご利用いただけます。
    以前発行されているロードマップとの違いは何ですか?
    テクノロジー・ロードマップシリーズは定期的にアップデートをしています。その際に、すべてのテーマ・項目を見直しています。新しい技術やテーマが続々と登場しますので毎回、大幅なテーマの入れ替えと執筆陣の変更をしています。過去に購入いただいたお客様もぜひ最新のバージョンをご利用いただくことをお勧めいたします。
    発行元の日経BP未来研究所について教えてください
    日経BP未来研究所は、社内外から得た膨大な知見とデータから未来像を描き出し、それを基に企業活動における戦略立案、事業創出を支援するための専門機関です。
    日経BP社では、2006年に『未来予測レポート』を発刊しました。以来、レポートの拡充と更新を重ね累計で約50のレポートを発行、これらは1700以上の企業/団体で活用されています。2010年からは、お客様のご要請に応えるかたちでコンサルティング、ブリーフィング、リサーチなどのサービス・メニューも加え、中期経営計画策定、新事業立案、新市場開拓などの支援事業で実績を重ねてきました。こうした事業のさらなる質的向上を目指し、日経BP未来研究所を2013年2月に設立しました。ここで私たちが目指すのは「知の結集」です。これを実現するための「開かれた場」を構築すべく日経グループの各媒体/関係機関や外部機関との連携を深め、加えてグループ外の卓越した洞察力を備えた有識者にもアドバイザーとして参画いただいています。「未来」をキーワードに、こうした連携を積極的に進めることで未来予測の確度を上げ、活動のフィールドを拡大しています。

    テクノロジー・ロードマップ2017-2026年シリーズ5分野の技術予測レポート

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