トップインタビュー 新着一覧
- 超高齢社会の医療を支える（2012年4月24日）
アイ・エム・エス・ジャパン株式会社 代表取締役社長 湊 方彦 氏医薬品・ヘルスケア産業に、意思決定のためのインサイトを提供するグローバルカンパニー、IMSジャパン。同社は、超高齢社会で重要な役割を担う医療界を強力にバックアップする、縁の下の力持ちだ。長年ヘルスケア産業に関わる中で培ってきたノウハウやインサイトを、これからの医療にどう活かすのか。その戦略を同社代表取締役社長であり、新たに21世紀医療フォーラム世話人に就任された湊方彦氏に聞いた。（続きを読む）
- 未来を担う研究者を育てるために、今何が必要なのか（2011年9月27日）
独立行政法人理化学研究所 脳科学総合研究センター 発生神経生物研究チーム チームリーダー 御子柴克彦 氏2030年、日本は超高齢社会に突入する。これは確定した未来である。20年後の日本はどのような姿になっているだろうか。誰も、何もしなくとも、国は今のままで未来永劫続いていくもの。誰もが無意識のうちに、そんな無責任な考え方に陥ってはとんでもないことになりかねない。現実は厳しく、待ち受ける未来はさらに過酷である。2011年8月26日に厚生労働省が発表した『平成22年度医療費の動向』によれば、平成22年度の医療費は過去最高の36.8兆円に達したという。しかも、ここ８年、医療費は毎年増え続けている。医療ひとつとってみても放置しておける状況ではない。求められるのは、自分たちの国は、自分たちの力で守る姿勢である。国を守る根幹となるべきは、そうした使命感を持つ人材だ。医学はもとよりあらゆる科学分野でも、「次代を担う研究者の育成が急務」と主張するのが、独立行政法人理化学研究所の御子柴克彦氏である。御子柴氏は脳科学研究の第一人者として、開校200年を超える伝統ある「スウェーデン・カロリンスカ研究所医科大学」から名誉医学博士号を受賞するなど、数多くの業績を残されてきた。同時に、現在、医学の第一線で活躍する研究者を何人も育てられている。インタビューでは人材育成のあるべき姿を伺った。（続きを読む）
- “いかに病人を減らしたか”が評価され、そこにバリューを与える医療制度にシフトすべき（2011年8月22日）
科学技術振興機構研究開発戦略センター フェロー 山本雄士氏今春、21世紀医療フォーラムの新たな代表世話人に就任された山本雄士氏は、医師として日本で６年間勤務した後に渡米し、ハーバード大学でMBA（経営学修士）を習得。帰国後は、日本の「ヘルスケア改革」の担い手を目指し、科学技術振興機構（JST）を中心とした活動を展開されている。その山本氏に、医師でありながらMBAを目指した経緯や、現在、日本が抱える医療問題、そして必要な医療改革の方向性などをテーマにインタビューを実施させていただいた。 2回連載の第2回は、「病気になってから治療する」「病人になってから医療が始まる」といった現在の日本の医療制度から、“いかに病人を減らしたか”が評価され、そこにバリューを与える医療制度への転換、山本氏の描くあるべき医療の未来図、そして、東日本大震災復興支援のための医療体制再構築の必要性などについて伺った。（続きを読む）
- 最大の収穫は、“自分がいかにものを知らないか”を理解 日本の医療者は、他のプロフェッショナルをリスペクトすべき（2011年8月17日）
科学技術振興機構研究開発戦略センター フェロー 山本雄士氏 - 危うい日本の感染症対策 多剤耐性菌との戦いは、終わることがない （2011年8月9日）
群馬大学大学院 医学系研究科 客員教授 池康嘉 氏 - 危うい日本の感染症対策 多剤耐性菌との戦いは、終わることがない（2011年8月2日）
群馬大学大学院 医学系研究科 客員教授 池康嘉 氏 - ネットワークソリューションで、「ヘルスケア」「医療」の分野に貢献。 「遠隔医療」、「患者情報の共有化」の課題に挑む（2010年12月1日）
シスコシステムズ合同会社 専務執行役員 木下剛 氏 - 病院と研究所の一体化によって、“循環器疾患の制圧”を目指す（2010年11月17日）
国立循環器病研究センター理事長・総長 橋本信夫 氏 - “治す医療”から“治し支える医療”へ。 医療資源を適正配置する仕組みづくりを（2010年9月8日）
国立長寿医療研究センター総長 大島伸一 氏 - 日本の医薬品産業の国際化には、「薬価制度におけるイノベーションの適正な評価」と「投資環境の改革」が必要。 成長戦略には、「高齢者の生産性の維持向上と健康増進」が不可欠（2010年7月27日）
アストラゼネカ社長 加藤益弘 氏 - 製薬企業としての使命は、「幅広い製品ポートフォリオで、医療のニーズに応えること」。社員一人一人のエンゲージメントを高めながら、正々堂々と勝利する（2010年7月20日）
アストラゼネカ社長 加藤益弘 氏 - 「がん検診」衰退に歯止めを。日本には、早期に「予防医療」を確立することが必要（2010年6月25日）
医療法人社団同友会理事長 高谷典秀 氏 - 「赤字病院と赤字病院を統合して黒字へ」。困難なミッションを達成し、地域中核病院の新しい形を創る（2010年6月11日）
枚方公済病院院長 田中一成氏 - 医療分野に特化した経営ニーズへ、適確なソリューションを提供（2010年5月10日）
野村ヘルスケア・サポート＆アドバイザリー代表取締役社長 中川順子氏 - 国民皆保険堅持のために、必要な「負担」の議論。「総合医（家庭医）」が初診を担当する診療システム確立を（2010年4月23日）
医療経済研究・社会保険福祉協会理事長 幸田正孝氏 - 製薬企業のあるべき姿と医療分野の成長戦略（2010年2月22日）
バイエル薬品会長 栄木憲和氏 - 国民皆保険を維持し、医療コストの行き過ぎを防ぐことが日本の課題。病院は、「経営のプロ」を積極的に活用すべき（2009年10月21日）
野村ホールディングス 執行役副社長 兼 COO 柴田拓美 氏 - 超高齢社会の医療とシステム（1）（2009年9月14日）
東京大学高齢社会総合研究機構教授 辻 哲夫氏 - 超高齢社会の医療とシステム（2）（2009年9月14日）
東京大学高齢社会総合研究機構教授 辻 哲夫氏 - 医療のグローバル化と、重みを増す医療情報。さまざまな工夫で、日本の医療を世界水準に（2009年8月1日）
アイ・エム・エス・ジャパン代表取締役社長 佐伯達之氏 - 「赤ひげと天才」。医療界には両方の人材が必要（2009年7月6日）
ノバルティスファーマ株式会社代表取締役社長 三谷宏幸氏 - 専門医には研究の実績を義務づけることが必要。医師をランク付けして経済的なインセンティブを（2009年6月29日）
内閣府総合科学技術会議議員 本庶 佑 氏 - グローバルな医療データベース構築に注力。日本の医師が世界水準で評価される社会を（2009年6月16日）
財団法人 国際科学振興財団会長 大竹美喜氏 - 患者には、医療の“消費者”としての自覚が。医師には“現場の知恵”を活かす「現場知」が必要（2009年6月10日）
財団法人 国際科学振興財団会長 大竹美喜氏 - 臨床研修制度の見直しで「医師不足」は解消するのか？ （2009年5月27日）
社団法人 全国社会保険協会連合会 理事長 伊藤雅治氏 - 卒後臨床教育のあり方を問う（2）（2009年5月11日）
独立行政法人国立病院機構・京都医療センター院長 藤井信吾 氏 - 卒後臨床教育のあり方を問う（1）（2009年5月11日）
独立行政法人国立病院機構・京都医療センター院長 藤井信吾 氏 - 日本の医療は、医師の「倫理観」で支えられている （2）（2009年5月1日）
東京慈恵医科大学附属病院 院長 森山 寛 氏 - 日本の医療は、医師の「倫理観」で支えられている （1）（2009年4月16日）
東京慈恵医科大学附属病院 院長 森山 寛 氏 - 「医師不足」問題の根底にあるもの（2009年3月21日）
門田守人 氏 (大阪大学副学長）
