「もし病気で働けなくなったら？」「親が要介護状態になったらどうしよう」など、漠然とした心配に駆られる前に「困るのはどんなときか」「どんな公的保障があるのか」をよく知って、足りない分を補てんしていくのが、賢い備え方。
『ecomom』2009年9月号で見た基本の考え方に加えて、民間の保険商品で備える場合の考え方や注意点、そして一例としての商品を含めてご紹介します。

取材・文＝阿部祐子／ファイナンシャル・プランナー（CFP®認定者）

医療保障、基本の考え方

　死亡への備え（生命保険）に比べて医療の保障は額も比較的小さいことが多く、公的な制度も充実しています。例えば1カ月100万円の医療費（差額ベッド代などを除く保険診療内のもの）がかかったとしても、「高額療養費制度」によって、自己負担額は約8万7000円に抑えられます（※70歳未満の、通常の所得の人の場合。上位所得者や住民税非課税世帯は、金額が異なります）。

　サラリーマンや公務員の場合、病気やケガで働けないとき、「傷病（しょうびょう）手当金」によって、休職している間も収入の2／3程度が確保できる場合もあります（国民健康保険には、この制度はありません）。

　こうした公的な健康保険によるサポートや、わが家の貯蓄額を考慮した上で、「実際にどのくらい経済的に困るか」を考えましょう。全額を保険で賄おうとすると保険料が高額になってしまうので、不足分を民間の医療保険でサポートするのが賢い備え方です。

医療保険vs生命保険の「特約」

　医療保険とは病気やケガでの入院、所定の手術を受けた場合に給付（保険金）が受け取れる、独立した保険。医療中心の保障であるため、死亡保険金は少額か0円にして、保険料を抑えている商品もあります。

　そのほかに、生命保険などの「特約」として、また妻が夫の保険の「家族特約」で医療の保障を付けていることもあるでしょう。でもこの場合、主契約を解約すると特約が消滅してしまう、「特約は85歳まで」など年齢の上限が決まっている、ということがあるので、保険証券などでもう一度確認してみてください。

　超高齢化社会の今、保障は「終身」を確保しておくのがベター。妻も夫も、自分名義で単体の医療保険に入っておくと、見直しなどもシンプルになります。

定期型vs終身型、終身払いvs払済

　保険タイプの「定期型」と「終身型」。定期型は若い頃には保険料が安く、更新期間ごとに保険料がアップしていきます。終身型は生涯通じて保険料が一律。終身払い続ける方法のほかに、60歳や65歳までに保険料を払いこんでしまい、保障は一生涯確保する「払済（はらいずみ）」が選べる場合も。

　保険はどれも合理的に設計されているので、注目すべきは商品の内容のほうで、支払方法の選び方は個人の事情に合わせて大丈夫。「経済的に厳しい今は、保険料が安いほうがいい」といった選択や「新しい商品にどんどん乗り換えるつもりなので、今はとりあえず安い保険料のものを」といった考え方、逆に「老後の経済的負担を減らして安心したいから、60歳、65歳で払済になるものを選ぶ」といった、価値観を重視して選びましょう。

入院給付金、通算支払限度額など

「入院1日あたりの給付金」の額。これも貯蓄額や、加入している公的な健康保険に「傷病手当金」があるか、といったことに左右されます。

　高額療養費制度を使った場合の自己負担額は、月額8万円台。「会社員だし、ある程度は預貯金で賄える」のであれば入院1日あたり5000円といった少額の保障でもいいでしょうし、「国民健康保険加入者なので傷病手当金がない」「公的保険の診療外の差額ベッドを利用したい」といったケースなら、1万〜1万5000円程度と、厚く備えておく方法もあります。

　最近は「日帰り入院から入院給付金が出る」商品も増えていますが、これも「超短期から備えたい」のか「経済的に本当に困る長期入院に備えたい」かで選ぶポイントも違ってきます。また国の医療費抑制のため「平均在院日数」は年々減少しています。厚生労働省ほかの統計資料などもチェックしてみましょう。

　保障の手厚さと、支払う保険料は比例します。「どこまでを預貯金で、どこからを保険に頼るか」を自分の中で決めていきましょう。

がん、疾病特約、女性向け商品など

　がん、生活習慣病、女性特有の病気に手厚く備える医療保険も人気です。ただこうした病気の場合も、「保険診療内の診療であれば、高額療養費制度が使える」ことをまず思い出しましょう。

　家系に特有の病気が多いのであれば、先に保険で備えておく方法もありますし「何となく心配」という不安の解消のために加入する方法も。でも選ぶ際には商品内容をよく見て「通常の医療保険に比べて何が手厚いのか」「どういう疾病のとき、どんな状態のときに保障されるのか」をイメージすることが大切です。