深刻な社会課題に直面する日本社会における科学技術施策では、目標とする社会像からバックキャストの発想で検討することが求められていました。中長期的な科学技術予測活動を行う上で、前提となる将来社会の姿や価値観の変化を洞察するには、各領域に対して知見を持つ専門家・実務家など、多様なメンバーによるワークショップを実施する必要がありました。

国を代表する企業から最適メンバーを招へい

未来予測のノウハウと実績を持つ日経BP総研は、社会課題を抽出し、社会に大きな変化をもたらす包括的なテーマを設定しました。また、産官学とのネットワークを活かし、テーマに合った有識者を招へいし、ワークショップを実施。トヨタ自動車、富士通、キリン、三菱東京UFJ銀行、ドコモ・ヘルスケアなど、産業界から実務者の参加を得て質を高めました。

提示された社会ビジョンの内容は、2014年3月、文部科学省科学技術・学術政策研究所科学技術動向研究センターから「第10回科学技術予測調査科学技術予測に資する将来社会ビジョンの検討~2013年度実施ワークショップの記録~」として発表されました。