ソニーモバイルコミュニケーションズ 他

スマートフォンの市場拡大を目指し
専用アプリの開発コンテストを開催

ハードはできたが アプリがない

2010年、日本のメーカー各社からもスマートフォン(スマホ)がリリースされ始めました。しかし、当時はスマホで利用できる日本市場向けアプリケーション・ソフトウエア(アプリ)が、ほとんどありませんでした。プラットフォーム型ハードウエアであるスマホに対する消費者の購買意欲を高めるには、それらに対応したアプリが必要不可欠です。ソニーモバイルコミュニケーションズ(当時は、ソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズ)やNTTドコモなどの企業にとっては、対応アプリの開発および開発者の育成が喫緊の課題となっていました。

コンテスト参加者から 開発者を発掘・育成

日経BP総研は、10年から14年まで毎年、スマホ向けアプリの開発コンテストを開催しました。告知、応募アプリの集計、審査、表彰式を円滑に進めるとともに、開発者が会場に一定時間籠もってプログラムを書き、アイデアや力量を競うイベント「ハッカソン」をいち早く導入するなど、業界をけん引するイベントも実施。毎回、数百のアプリの応募があり、合計約1600 のアプリのほとんどが世の中に流通しました。また、当初のコンテストから派生したイベントとして、グローバル規模のコンテストも開催。優勝者には、ラスベガスやバルセロナ、ベルリンの展示会に出展できる特典を用意しました。並行して日本では毎年数回、開発者に新しい技術を習得してもらうための無料の勉強会を開催。スマホ向けのアプリ開発者を発掘・育成して、コンテストの応募者の裾野を広げました。

  • メーカー各社単独では不可能だった「上質なアプリの大量開発」に成功
  • アプリ開発者を発掘・育成することにより、スマホ開発市場にエコシステムを構築