日立製作所は、ダイバーシティ推進の一環としてグループ全体で数年にわたって「若手女性向けキャリアセミナー」や「産休前・復職支援セミナー」を実施するなど、「女性活躍」に取り組んでいました。その取り組みの成果を正確に把握して、今後に活かしたいと考えた同社は、自社の女性活躍の状況を客観的かつ定量的に判断できる指標を模索していました。

進捗の「見える化」で自主的な取り組みを加速

企業の女性活用度を測る指針として注目を集める「企業の女性活用度調査」※。日経BP総研マーケティング戦略研究所は、日立グループ内の30事業体を対象に、この調査をカスタマイズした「日立グループ版: 女性活用度調査」を3年連続で実施しました。また、同業他社も比較対象に入れてグループ各社の順位を発表。女性活躍の現状が定量的に可視化され、グループ各社の経営陣は自社の女性活躍の進捗度を、客観的かつ具体的に確認することができました。この結果を受けて、それぞれの会社や部門単位で認識している課題に対し、新たな取り組みを開始するなど、ダイバーシティマネジメントが加速しました。 ※企業の女性活用度調査:東証(1部・2部)・名証の上場企業と、従業員100人以上の新興市場上場企業、および外資系を含めた有力非上場企業、計4300社が対象。日経ウーマン誌と日経ウーマノミクス・プロジェクトが、共同で年1回実施。

  • 女性活躍の現状が客観的に可視化され、次の施策検討に役立った
  • グループ全体としてダイバーシティマネジメントが加速
日立製作所
武内 和子 氏

人財統括本部 ダイバーシティ推進センタ
部長代理
日立製作所<br>武内 和子 氏 客観的認識が各社の自主的な取り組みを生みました。
「女性活用度調査」は、多くの企業と自社とを比較できるので、「同業他社より魅力的な企業になるための客観的な調査」として実施しています。その結果を受けて、グループ全体の施策に加え、それぞれの事業体ごとにKPIの策定をするなどの取り組みが始まりました。また課題に向き合うなかで、女性社員同士や各部門のダイバーシティ推進担当者の横のつながりも生まれ、各社・各部門が自主的に活動するようになりました。